スマートフォンやタブレット端末の普及に伴い、便利なアプリも続々と登場している。ゲームやカメラなど娯楽のみに留まらず、お子様向けの学習アプリや大人も利用できる語学学習アプリなど、教育・学習要素のあるものも多く登場している。学習や生活に役立つアプリに関する情報を配信する。
ソフトバンクモバイルは3月5日、スマートフォンアプリケーションを利用した募金プラットフォーム「かざして募金」の提供を開始した。寄付したい団体のロゴや文字をスマホで読み取り、寄付金額を選択するだけで寄付できる仕組みを、日本で初めて提供する。
リビジェンは3月4日、10代~30代の「ソーシャルメディア」(Twitter、Facebook、LINEなど)に関する調査結果を発表した。調査日は3月4日で、全国の10代~30代の一般男女(アンケートアプリ「スマモニ」会員)500人から有効回答を得た。
AppleオンラインストアとApple直営店は、学生および教職員を対象とした「2014年『新学期を始めよう』キャンペーン」を4月9日まで開催。新学期に向け、特別価格のMacや、アプリや本などの購入に使用できるApp Store Cardのプレゼント企画が展開される。
ソニー・エクスプローラサイエンスでは3月29日と30日の両日、Xperiaタブレットと「ARエフェクト」アプリを使って、最新AR技術について知るワークショップを実施する。
ヤフーは2月27日、「Yahoo!防災速報」に「国民保護情報」を自動通知する機能を追加した。
Googleが提供するコンテンツストアGoogle Playが「子ども向けゲーム特集」を公開している。数あるゲームの中から大人も子どもも、揃って遊ぶことのできるアプリを紹介しており、直感的な感覚で楽しめる内容だ。
学研教育出版は、シリーズ累計3800万部を超える幼児向けワークのロングセラー「学研の頭脳開発シリーズ」の「ちえのおけいこ 3歳」を完全アプリ化、iOSとAndoridのタブレット用アプリとして2月18日より配信を開始した。
バンダイナムコグループのメガハウスは、3月下旬に小学生向けタブレット端末「タブレット for ジュニア tap me+(タップミープラス)」を発売する。価格は19,800円(税抜)。
宮城教育大学環境教育実践教育センターと東北大学災害科学国際研究所の研究グループが共同で防災教育用アプリケーション「津波AR」を開発したと発表。スマートフォンなどの端末を用いた震災に関する学習や防災教育ができるアプリケーションになっている。
ベネッセ、デイリーポータルZ、LIGの3社は、ひらがなの楽しさを世に広めることを目的とした企画「ひらがなおじさんに愛の手を!ひらがな珍発見キャンペーン」を開催。日本中のひらがな風景の写真投稿を募集している。
ヤフーとソフトバンクモバイルは、スマートフォン向けフィルタリングアプリ「Yahoo!あんしんねっと for SoftBank」に、子どものインターネットリテラシーを判定する新機能「ネットあんぜん検定」を追加した。
ディー・エヌ・エー(DeNA)は2月12日、スマートフォンやタブレットで学ぶ通信教育アプリ「アプリゼミ」の内容の向上を目的に、東京都多摩市立東愛宕小学校などの協力のもと、学習への影響に関する検証を開始すると発表した。
ベネッセコーポレーションは、幼児向け通信教育講座「こどもちゃれんじ」会員向けの新サービス「しまじろうクラブ」開始にあわせ、会員専用の7インチタブレット「HP Slate7 しまじろうモデル」を2月12日より5月7日までの期間限定で販売する。
九州大学(情報基盤研究開発センター)は1月31日、研究用計算機システム「高性能アプリケーションサーバシステム」の試験稼働を終え、2013年12月27日から本格稼働を開始したことを公表した。
サイバーエージェントグループのCA Tech Kidsは、小学生向けプログラミングスクール「Tech Kids School」大阪梅田校を4月に開校。開校に伴い、保護者と教育関係者を対象とした講演会などの記念イベントを2月23日に開催するという。
マーケティング機関であるMMD研究所は「子どものスマートフォン利用に関する実態調査」の結果を公表した。スマートフォンを使って子どもと一緒に遊んでいる人は半数近くにのぼる反面、約7割の母親が早い時期からの接触に「反対」していることが明らかとなった。