iPhone 7/7 PlusおよびApple Watch Series 2は、9月16日に発売となる。今年は当日販売が復活することから、前日からの並びがまた話題となりそうだ。
総務省は、青少年がインターネットを安全に利用するための出前講座「e-ネットキャラバン」に、フィルタリングを中心とした保護者・教職員向け上位講座を新設した。入門編と組み合わせた受講も可能。関東エリアから先行予約を受け付けている。
LINEが、いよいよ格安SIMサービス「LINEモバイル」を開始する。同社は5日、都内でサービス発表会を開催し、その詳細を明らかにした。本日5日14時より、限定2万件で先行販売を行い、本販売は10月1日を予定している。申し込みはLINEモバイルのウェブサイトで受け付ける。
堺市教育委員会は9月6日、堺市西区の津久野中学校で「ネットいじめ防止授業」の公開授業を実施する。ネットいじめ防止授業の開催は今年で8年目。中学生38名が正しいスマホ・ネットルールを啓発する「スマホ・ネット ルール5"まもるんやさかい"」に基づく授業に参加する。
トレンドマイクロは8月18日、夏休み中のネットトラブルを避けるため「お子さまの安全を守るために知っておくべきセキュリティ事情」を公開した。対策に役立てるため、子どもをめぐるネット犯罪やトラブルの特徴を知ることができる。
NTTドコモは7月29日、虹彩認証「Iris Passport」を搭載した「ドコモ タブレット arrows Tab F-04H」を発売した。オンラインショップでの一括購入価格は82,944円(税込)。この価格から、契約内容により月々サポートなど各種割引が適用される。
矢野経済研究所は7月25日、「ベビー・こども服市場に関する調査(2016年)」の結果を発表した。市場規模は、前年比99.5%の9,180億円。少子化を背景に今後も市場規模の縮小が予測される中、百貨店は次世代顧客の取り込み、専門店はカジュアルギフトの提案に注力している。
中学生のスマートフォン所有率は40.9%で、2015年より3ポイントアップしていることが7月4日、MMD研究所の調査結果から明らかになった。小学校高学年から子どもにスマートフォンを持たせ始めるケースが多く、理由では「塾や習い事に通い始めたから」がもっとも多かった。
IDC Japanは6月30日、「2016年第1四半期 国内モバイルデバイス市場予測」を発表した。2016年第1四半期(1~3月)の国内モバイルデバイス市場出荷台数は、前年同期比7.5%減の1,202万台。2016年通年では、前年比4.6%減の4,571万台と予測されている。
福岡県は8月18日、青少年のインターネット利用を考えるフォーラムを開催する。基調講演のほか、高校生によるネットトラブル防止のプレゼンテーションを実施。参観だけでなく参加の申込みも受け付けている。
セキュリティソフト「ノートン」は、子どものスマートフォンでの活動を管理できるアプリ「ノートン ファミリー(iOS版)」の提供を開始した。子どものオンライン上での行動が把握できるほか、バージョンにより位置情報の確認もできる。
東京都教育委員会は、都内公立学校のうち20校を「平成28年度情報モラル推進校」に指定したと発表した。推進校では情報モラル教育の充実を図るため、ICT機器を積極的に活用して指導事例を作成するとともに、公開授業などを実施し、他校への普及・啓発を行う。
愛知県は、スマートフォンなどを実際に使用する体験型の教室「保護者のための体験!体感!スマホ教室」を、6月1日から2017年2月28日まで開催する。教室は申込者が指定する学校や公民館などを訪問して行う。費用は無料。
Googleは現地時間20日、開発者向けカンファレンスGoogle I/O 2016において、組み立て式スマートフォン「Project Ara」を2017年に発売すると発表した。
京都大学は5月11日、中高生を対象としたゲーム型サイト「探検!京都大学」のモバイル版を5月13日に開設すると発表した。コンセプトは、とことん「めんどくさいサイト」。従来の見やすさや使いやすさといった常識を打ち破る、まったく新しいサイトだという。
5月9日現在、総務省が全国の学校に無線LAN導入費用の補助を検討していることがわかった。災害時に防災拠点となる学校に設置することで学校への避難者らが利用でき、平時には学校でのICT授業などにも活用できる。