バッファローは、文教向けに最適な11ac対応無線LANアクセスポイント「WAPM-1750D」を2016年春に発売すると発表した。ICTを活用した授業では欠かすことのできない安定した無線LAN環境を、1台で構築できる。
日本教育情報化振興会(JAPET&CEC)は2016年3月4日と5日の2日間、平成27年度「教育の情報化」推進フォーラムを東京・渋谷の国立オリンピック記念青少年総合センターで開催する。参加費は無料、Webサイトから事前の参加申込みが必要。
西宮市教育委員会は、フルノシステムズが6月に発売した最新の動画対応アクセスポイント「ACERA850M」を1,415台導入し、公立学校の快適な無線LAN環境の整備を行った。教育用タブレット4,800台を活用する授業を支え、より快適な環境の実現を目指したという。
宮城県が教育でのICT活用についての提案「MIYAGI Style」の資料を公開している。ICT活用事例などを踏まえながら、導入機器や授業スタイルをまとめている。
1,200を超える企業やスクール・学校のeラーニングシステムの立ち上げを行うデジタル・ナレッジは、創立20周年の記念事業として「デジタル・ナレッジ みらいの教育基金」を設立した。基金を活用できそうなテーマも募集している。
日本教育情報化振興会は、2016年2月13日、Sky株式会社の協力のもと、ハービスHALL(大阪市)で教職員、教育委員会および自治体関係者を対象に「タブレット端末の活用で教員セミナー2016」を開催する。
算数タブレットによる学習支援サービスを提供しているRISU Japanは、2015年12月より「受験基礎対応コース」の提供を開始した。「RISU算数」の全ステージをクリアした生徒を対象に、応用ステージとして難易度の高い良問を提供するという。
日立マクセルは12月下旬より、学校の教室や中・小会議室向けの小型・軽量タイプのプロジェクター4機種を発売すると発表した。また、NECディスプレイソリューションズも1月下旬より、無線LANを標準搭載した「ビューライトシリーズ」の新製品2機種の出荷を開始する。
12月15日、東京にある広尾学園中学校・高等学校で「広尾学園 ICTカンファレンス2015」が開催された。当日は、教育関係者や企業など約200人が参加し、生徒によるパネルディスカッションや、講演会、広尾学園での実践報告などが行われた。
2020年の国内教育ICT市場について、教育用タブレットは出荷台数が530万台、出荷金額が2,120億円、電子黒板は出荷台数が20万台、出荷金額が600億円の市場になると予想されることが、シード・プランニングの調査結果より明らかになった。
東芝および東芝情報機器は、東海地区を中心に展開する進学塾「佐鳴予備校」に、手書き機能を搭載したタブレット約3万台を納入したことを発表した。搭載されている学習支援ツールシステムは2016年1月より中等部にて利用を開始する。
マウスコンピューターは11日、8.9型液晶搭載のWindowsタブレット「WN892」を発売した。価格はオープンプライスで、直販価格は30,980円(税別)。
Z会の通信教育小学生向けコースが提供する新コース「小学生タブレットコース」が、2016年4月にいよいよ新規開講を迎える。タブレットを用いて学習を進める新たなコースで、対象は小学3・4年生。1月29日まで期間限定の入会特典も用意している。
アルプス システム インテグレーション(ALSI)は12月9日、総務省の先導的教育システム実証事業において、クラウド型Webフィルタリングサービス「InterSafe CATS」を提供すると発表した。3つの実証地域のうち、東京都荒川区のタブレット160台が対象となる。
富士通は8日、キーボード一体型の専用カバーが付属した10.1型Windows 10搭載タブレット「arrows Tab QH35/W」を発表した。発売は25日、直販価格は80,784円。
IDC Japanは12月2日、2015年第3四半期(7~9月)の国内タブレット市場実績値を発表した。出荷台数は、前年同期比29.2%増の209万台。家庭向けが前年同期比45.2%増の160万台と、出荷台数増に大きく寄与した。ビジネス向けは前年同期比で初めてマイナス成長となった。