イー・ラーニング研究所が20代から50代までの子どものいる親を対象に実施した子どもの生活に関する調査によると、学校の授業を補うために必要なサービスは「学習アプリ」との回答がもっとも多かった。
東京都の「公立小中学校ICT教育環境整備支援事業(出前ICT環境整備支援事業・ICTアドバイザリー事業)」のモデル校のひとつとして採択された東京都八丈島・八丈町立三根小学校で2018年2月20日、公開授業が実施された。
インフィニシスは、2018年3月5日に大学などの高等教育機関向けの語学学習システム「uTalk Campus」を発売した。132言語のコンテンツがあり、各言語で180時間の勉強が可能。対応OSは、Macintosh、Windows、iOSとAndroidのスマートフォン(スマホ)とタブレット。
AIG損害保険は2018年3月5日、子どもの交通安全推進に向け、交通事故多発エリアや事故発生リスクの高い地点を閲覧・投稿するオンライン地図サービス「あんぜんmyマップ」の提供を開始した。パソコンやタブレット、スマートフォンからアクセスし、無料で利用できる。
ICT活用機器として注目されているタブレット型PCを校内に1台以上導入している高校は33.0%で、うち44.9%は「活用できていない」と回答していることが、旺文社が実施した「全国の高等学校におけるICT活用状況調査」により明らかになった。
ジャストシステムは、一太郎2018発売記念モデルの見守りタグ「biblle 一太郎2018Limited Edition」を2018年2月28日に発売する。価格は1個3,996円(税込)、レッドとゴールドの2色展開で、200台ずつ限定販売する。
NTTドコモは、ドコモの100%子会社であるNTTドコモ・ベンチャーズ(NDV)を通じ、タブレットを活用した学校教育分野向けサービスを拡充するため、forEst(フォレスト)へ出資したことを発表した。
日本速脳速読協会(SRJ)は、全国2,000校以上の教育機関に導入されている速読トレーニングシステム「みんなの速読」に国語・理科・社会の教科トレーニングコンテンツを新たに追加すると発表した。理科・社会は2018年4月に、国語は7月に追加される予定。
iPadをフル活用するオンライン講座「Z会Asteria」は、教育×ICTをテーマとしたWebサイト「マナビシフト for the future」で、学校で導入されることの多いiPadについて、保護者が事前に知っておくべきことなどをまとめて紹介している。
子ども向けプログラミング教育施設として2018年2月にオープンした「みらいごとラボ」は、新たにママを対象としたプログラミングスクールを2018年4月に開講する。2月19日からは講座内容をいち早く体験できるお試しレッスンも開催。Webサイトにて申込みを受け付けている。
COMPASSは、人工知能(AI)型タブレット教材「Qubena」の新サービス「Qubena Wiz」を2018年2月14日より提供開始した。Qubenaとオンライン家庭教師を組み合わせたサービスで、全国どこからでもQubenaを活用できるようになる。
ベネッセコーポレーションが提供する「こどもちゃれんじ」は、Creatubbles Japanと共同で、創造したり表現したりする楽しさを親子で体験できるアプリ「しまじろうCreate」を開発した。2018年2月9日より、無料で提供している。
インヴェンティットは2018年2月8日、モバイルデバイス管理サービス「MobiConnect」にて、タブレット端末の利活用状況を分析し、見える化する新機能「mobiAnalytics」を開発し、試験的提供を開始したと発表した。実証モデル校の募集も行っている。
渋谷区は平成30年2月6日、「平成30年度渋谷区当初予算案の概要」を公表した。渋谷区版ネウボラで予算1億8,350万円を計上し、妊娠・出産・子育ての支援や相談場所の整備を進める。また、ICT教育システム「渋谷区モデル」の本格的な運用を開始する。
平成30年1月26日、佐賀県のほぼ中央に位置する多久市において、佐賀県多久市立東原庠舎中央校で公開授業が行われた。同市が同年1月から推進する、「児童生徒の学び方と教職員の働き方改革プロジェクト」を取材した。
チエルは2018年2月13日、クラウド型教材「スーパー英語TOEICテスト・TOEFLテスト対策コース」を全国の高校や大学を対象に発売する。WindowsとMacのパソコンのほか、スマートフォンやタブレットにも対応している。