勉強好きの小中学生が減少、理系離れが鮮明に…東大ら調査
東京大学とベネッセの共同研究「子どもの生活と学びに関する親子調査2025」によると、2016年からの継続した調査データを比較した結果、勉強が好きと答える小・中学生の割合は低下していることがわかった。特に小学生では68.5％から53.1％と、15.4ポイント減少している。
大学定員増で進学率は向上も、親の学歴で効果に差…学習院大が実証研究
学習院大学の麦山亮太氏（准教授）と近畿大学の豊永耕平氏（講師）らの研究グループは、地域の大学定員増加が進学率を高める一方、親が高学歴な子供の進学率をより大きく上昇させることを実証した。大学の地方分散は地域格差の縮小に有効だが、出身階層による不平等は拡大する可能性もある。
「これからの日本が不安」の子供が増加…東大・ベネッセ調査
これからの日本がどうなるか不安だ、と感じる小・中・高校生の割合は増加しており、特に高校生では約7割にのぼることが、東京大学とベネッセの共同研究「子どもの生活と学びに関する親子調査2025」により明らかになった。
デジタル学習「深く考えて解くことが減った」中高生5割超
小・中・高校生にとって、デジタル機器を使った学習は内容がわかりやすく、速く進む一方で、約半数が、深く考えて解くことが減ったと回答したことが、東京大学とベネッセが実施した共同研究「子どもの生活と学びに関する親子調査2025」より明らかになった。
勉強の動機「叱られたくない」小中高で過半数…東大ら調査
勉強する理由の1つに「先生や親に叱られたくないから」と答えた小・中・高校生の数が、2016年からの約10年間で増加し、過半数にのぼることが、東京大学とベネッセが実施した共同研究「子どもの生活と学びに関する親子調査2025」より明らかになった。
算数の勉強「覚えることが多すぎる」最大の課題…6か国調査
スプリックス教育財団は2026年4月8日、「基礎学力と学習の意識に関する保護者・子供国際調査2025」の結果を公表した。日本を含む6か国の小学4年生を対象に算数の学習課題を分析したところ、国内外ともに「覚えなければいけないことが多すぎる」という暗記量の負担感が最大の課題であることがわかった。
小中高の学習時間、11年で20分短縮…宿題減少が顕著
小・中・高校生の学校外での学習時間は、2015年からの11年で減少しており、特に宿題をする時間の減少幅の大きいことが、東京大学とベネッセが実施した共同研究「子どもの生活と学びに関する親子調査2025」より明らかになった。
子供のスポーツ活動が減少傾向、中学の部活動も日数短縮
笹川スポーツ財団は2026年3月24日、4歳から21歳までの子供・青少年のスポーツ活動に関する調査結果をまとめた報告書「子ども・青少年のスポーツライフ・データ 2025」を刊行した。調査の結果、子供たちのスポーツ実施頻度が全体的に減少傾向にあることがわかった。
子供のスマホ利用、中学生は11年で2倍に…高校生2時間超
東京大学社会科学研究所とベネッセ教育総合研究所は2026年3月31日、「子どもの生活と学びに関する親子調査2025」を公表した。小学生から高校生までの生活実態を把握するための調査で、メディア利用時間の変化や生活時間の傾向が示されている。
新小学1年生の就きたい職業、消防・レスキュー隊が過去最多…クラレ調査
クラレは、2026年春に小学校へ入学する子供とその親を対象に、将来就きたい職業と就かせたい職業に関するアンケート調査を実施し2026年4月2日、結果を公表した。男女総合では「消防・レスキュー隊」が過去最多の支持を集め、「アイスクリーム屋」が初めてトップ10入りを果たした。
小1の4月「春の初バテ」教諭83%が実感…保護者との認識差
キリンホールディングスは2026年3月26日、小学校1年生の担任経験がある教諭と保護者を対象に実施した「春の子供の体調変化に関する調査」の結果を公表した。教諭の83.4％が4月の不調を実感する一方、保護者は34.2％にとどまり、認識に差があることが判明。特に小1に多い「春の初バテ」への注意を呼びかけている。
科学の甲子園出場生徒「学習で積極的にAI活用」実態調査
科学技術振興機構（JST）は2026年3月20日から23日につくば市で開催する「第15回科学の甲子園全国大会」に先立ち、出場生徒と一般高校生を対象とした調査結果を公表した。高校生の79％が学習にAIを活用し、出場生徒の9割以上が将来の夢を具体的に描いている実態が判明。出場生徒はより高度な学習にAIを役立てている。
行き渋り経験6割超、働き方変更や夫婦関係悪化…花まる教育研究所調査
花まる教育研究所は2026年3月25日、小学生以上の子供を持つ親219人を対象とした「子供の行き渋りに関する実態調査」の結果を公表した。子供の登校への抵抗をきっかけに、6割の親が働き方の変更を検討し、約4人に1人が夫婦関係の悪化を実感している実態が明らかになった。同調査は2026年3月4日から20日まで実施された。
成績上位層ほど数学アプリ活用…5か国の中2計算力調査
スプリックス教育財団は2026年3月26日、世界5か国の中学2年生を対象に教育アプリの利用と計算能力の関係を分析した調査の結果を公表した。デジタル学習が個人の習熟度に応じた環境を提供し、学力形成を支える重要な役割を担いつつあることが明らかになった。
中高生の部活「脳振とう」発生率、ラグビーが最多…JSCが初の実態調査
日本全国の中学・高校の部活動における「脳振とう」の発生率は、ラグビーを筆頭に柔道・空手といった接触の多い種目で高いことが2026年3月18日、日本スポーツ振興センター（JSC）らの研究グループが発表した実態調査で明らかになった。
子供の初スマホ「中学1年生まで」6割、物価高で負担高まる
J:COMとジェイコム少額短期保険が実施した「子供の最新スマホ事情2026」によると、約6割が中学1年生までに子供へスマホを持たせており、物価高の影響で維持費や買い替え費用への負担感が高まっていることが明らかになった。
