GMOインターネットグループのGMOメディアが実施した「資格・検定」に関するアンケート調査によると、受検率は中1に比べて中3は20パーセント増加、全学年でもっとも受検したことがあるのは「英検」ということがわかった。
ニフティは、「ニフティキッズ」で「学校の先生」に関するアンケート調査を実施し、2023年11月9日に結果を公開した。小中学生の83%が「苦手な先生がいる」と回答する一方で、「好きな先生・尊敬する先生がいる」人も72%に上ることが明らかになった。
モバイル社会研究所は、2023年11月6日「2022年親と子の調査」の中から子供のSNSの利用について公表した。SNSの利用率は、小学低学年が32%、小学高学年が53%、中学生が88%で、いずれの年代でももっとも利用しているSNSは「LINE」という結果になった。
全国で教育支援事業を行っている 東大生集団 カルペ・ディエム代表 西岡壱誠氏の著書『自分から勉強する子の家庭の習慣』より、子供が習い事に前向きになる環境づくりについて紹介する。
東京都は2023年11月1日、2023年度(令和5年度)第2回の「こども都庁モニター」のアンケート結果を取りまとめ公表した。学校が行う体験活動や海外交流、デジタル活動、子供の選挙啓発などについて調査している。
文部科学省は2023年10月31日、「無戸籍の学齢児童生徒の就学状況に関する調査」の結果を公表した。5月10日時点で把握している無戸籍の学齢児童生徒149人のうち、就学が確認できていない36人を調査した結果、死亡が判明した1人を除く35人の就学を確認した。
東京都教育委員会は2023年10月30日、2023年度(令和5年度)「児童・生徒の学力向上を図るための調査」の結果を公表した。各教科の理解度や苦手意識などを調査。数学や英語での少人数・習熟度別指導については全学年の9割以上が肯定的にとらえていることがわかった。
神奈川県教育委員会は2023年10月24日、2022年度(令和4年度)公立高等学校等卒業者の進路の状況を公表した。全日制課程の卒業者数3万9,205人のうち、大学等進学者数は前年度(2021年度)比95人減の2万4,867人。前年度より進学者数自体は減ったものの、進学率で見ると前年度に比べ2.5ポイント上昇した。
全国で教育支援事業を行っている 東大生集団 カルペ・ディエム代表 西岡壱誠氏の著書『自分から勉強する子の家庭の習慣』より、東大生の親が日ごろからコミュニケーションで心がけていたことについて紹介する。
子供支援専門の国際NGOセーブ・ザ・チルドレン・ジャパンは2023年10月24日、「子ども給付金~新入学サポート2023~」の利用者アンケート調査結果報告書を発表した。入学時の制服・運動着代の全国平均額が中学1年で8万9,809円、高校1年で10万435円と、2022年度調査と比べそれぞれ1万円以上高くなっていることがわかった。
リクルートが提供する進路情報メディア「スタディサプリ進路」は2023年10月25日、現役高校生の「読書実態アンケート2023」の調査結果を公開した。本・漫画・雑誌に使う月平均額は1,577円で昨年より167円増となった。
全国で教育支援事業を行っている 東大生集団 カルペ・ディエム代表 西岡壱誠氏の著書『自分から勉強する子の家庭の習慣』より、東大生の親がどのように子供の勉強をサポートしていたのか、数学が得意な子になるための家庭の工夫について紹介する。
Edv Futureは、生きる力を育む成長型支援サービス「Edv Path(エデュパス)」の利用データをもとに、夏休み前後の生徒の「非認知能力」の変化についての調査結果を発表した。生徒の長期休暇は、非認知能力の向上に重要な期間であることが明らかになった。
文部科学省は2023年10月20日、2022年度病気療養児に関する実態調査の結果を公表した。2022年度中に学校に在籍した病気療養児数は、2018年度の前回調査より1,171人多い9,165人。病気療養児に対する同時双方向型の授業配信の実施率は24%で、前回調査より大幅に上昇した。
KG情報が運営するメディア「ママソレ」は、2023年10月19日「子どもの読書習慣や読んでいる本」の調査結果を発表した。週に数回以上の読書習慣のある子供は約74%で、保護者の約9割が読書習慣が学力や成績に影響すると考えていることがわかった。
NTTドコモ モバイル社会研究所は2023年10月12日、小中学生のネット終了時間の調査結果を公表した。午後9時までにネットを終えるのは、小学生の約8割、中学生の約2割であることがわかった。