コロナ禍における子供の生活と学びや、環境の変化について調査したところ、「勉強する気持ちがわかない」と答えた子供が増加したことが、東京大学とベネッセ教育総合研究所の調査結果より明らかになった。
中学受験を通して、受験生の約65%が「学力向上に役立った」、保護者の約80%が「精神的成長に役立った」と実感していることが、Z会グループの進学塾・栄光ゼミナールが2022年4月19日に発表した「受験生アンケート」の結果から明らかになった。
栄光ゼミナールは2022年4月19日、2022年に国立・公立・私立高校を受験した受験生とその保護者を対象とした「受験生アンケート」の結果を公表した。受験に関する選択は、受験生本人が主導で行っている家庭が9割を超える等、さまざまな内容が明らかになった。
バイドゥが提供する、日本語入力・着せ替え絵文字キーボードアプリ「Simeji」は、ユーザーを対象にアプリ上でアンケート調査を実施。データをランキング化した「Simejiランキング」を発表した。今回のテーマは、Z世代が選ぶ「お母さんあるあるTOP10」。
都立高校に対する都民の印象は上昇傾向にあり、肯定的意見が5割以上であることが、2022年4月14日東京都教育委員会が公表した「都立高校の現状把握に関する調査」の結果から明らかとなった。都立高校生のマナーについても、すべての項目で肯定的な意見が増加した。
うつになっても「誰にも相談せずようすをみる」という回答が、小学5~6年生の25~29%、中学生の35~51%にのぼることが2022年3月24日、国立成育医療研究センターの調査結果からわかった。中等度以上の抑うつ症状は小学5~6年生の9~13%、中学生の13~22%にみられた。
内閣府は2022年4月7日、「女子生徒等の理工系分野への進路選択における地域性についての調査研究」報告書を公表した。理工系分野の女性比率を都道府県別にみると、理学は「岡山県」、工学は「山形県」がもっとも高いことが明らかになった。
笹川スポーツ財団は「子ども・青少年のスポーツライフ・データ2021」を2022年3月31日に刊行。「新型コロナウイルス感染症の影響と子ども・青少年の運動・スポーツ」をテーマに調査を実施し、コロナ禍でも子供の運動量は減少していないことが明らかになった。
NTTドコモのモバイル社会研究所は2022年4月4日、小中学生のSNSの利用状況についての調査結果を発表した。中学生では9割を超える子供が、SNSを利用していることが明らかになった。
内閣府は2022年3月、2021年度「青少年のインターネット利用環境実態調査」の結果を公表。子供がスマートフォンを利用する青少年保護者の86.5%、低年齢層保護者の97.3%が、フィルタリングや目の前で使わせる等、何らかの方法で子供のインターネット利用を管理している。
クラレは、2022年春に小学校に入学する子供とその親を対象にアンケートを実施。将来就きたい職業について、男の子の1位は「警察官」、女の子は「ケーキ屋・パン屋」だったことが明らかになった。
厚生労働省は2022年4月4日、新型コロナウイルスによる保育所や認定こども園等の休園状況を発表した。全面休園している保育所等は3月31日時点で、30都道府県の328か所にのぼり、4週間ぶりに増加に転じた。
東京都は2019年4月より実施しているSNS等教育相談を、LINEがインストールされていないパソコン・タブレット・スマートフォンからも利用できるように改良した。2022年4月1日から通年、午後3時~11時で相談を受け付ける。
公立保育園がある全国1,461の市区町村のうち、約4割にあたる市区町村が使用済みおむつを保育園で廃棄せず保護者に持ち帰らせていることが、BABY JOBが実施した調査から明らかになった。使用済みおむつ持ち帰り0%の自治体は、愛媛県、石川県、青森県の3県のみ。
スタディサプリは2022年3月24日、4月より高校の家庭科で「資産形成に関する授業」が開始されることを受けて、高1・2年生と保護者を対象に実施したアンケートの結果を発表した。
文部科学省は2022年3月25日、2021年度(令和3年度)の外国人の子供の就学状況等の調査結果を公表した。調査によると、不就学の可能性があると考えられる外国人の子供の数は1万46人、2019年度調査より9,425人減少した。