ライオンは、青森県黒石市と弘前大学と共同で、子供の歯並び(歯列)と生活習慣の関係性に関する調査研究を行い結果を公表した。黒石市内の全小学校を対象に行われた調査の結果、児童の半数以上が歯列不正を有し、口呼吸と猫背に関連性をもつ可能性があることがわかった。
2023年4月に発足する「こども家庭庁」について、発足を知らない子供が約7割にのぼることが、セーブ・ザ・チルドレン・ジャパンの調査から明らかになった。こども家庭庁に優先的に取り組んでほしいことには「いじめ」や「虐待」に関する回答が多くあげられた。
埼玉県教育委員会は2022年10月21日、2022年度埼玉県学力・学習状況調査の結果等について発表した。コロナ禍においても小中学生の各教科の「学力のレベル」は、過去の同学年と同様のレベルに達し、学年が上がるごとに着実な「学力の伸び」がみられることがわかった。
小学生のスマートフォン所有率がキッズケータイの所有率を上回ったこと等が、ドコモが2022年10月20日に発表した「データで読み解くモバイル利用トレンド2022-2023―モバイル社会白書―」より明らかになった。
大多数の高校生が、マンガ・雑誌の閲覧は”紙”、レジャーや大学進学の情報収集は”デジタル”等、内容によって使用する媒体を使い分けていることが、スタディプラスが実施した調査より明らかになった。
伊藤手帳は、10月18日の「統計の日」に向けてZ世代である高校生の手帳事情に関する調査を行った。その結果、全体の56.8%が生徒手帳以外に手帳やデジタルのスケジュールアプリを使用していることがわかった。
内閣官房こども家庭庁設立準備室は、2023年4月のこども家庭庁開設にあたり、2022年11月に子供たちと意見交換を行う。対象は小学4年生世代からおおむね20代。方法は対面・オンライン・チャット。10月28日正午まで参加者を募集している。
Sasuke Financial Labは「中学受験と高校受験に関するアンケート調査」を実施し、結果を公開した。中学受験を検討しているのは約2割で、4割の保護者は「わからない」としつつ、最終的には約8割が高校受験を選択していることが明らかになった。
ロート製薬は「子供の生活と目に関する調査」を実施し、結果を公開した。小中学生の約4割が視力矯正しており、6割以上の親が「学力」と同等に子供の「視力」を気にしている。一方で約2割は子供の目を悪くしないための対策を何もしていないことが明らかとなった。
ニフティは子供向けWebサイト・ニフティキッズにて、「スポーツ」に関するアンケートを実施し、結果を公開した。小中学生の48%がスポーツを好きと回答しており、人気のあるスポーツは「バドミントン」「水泳」「ダンス」であることが明らかとなった。
記者発表は約1時間行われ、取材メディアには47ページにわたって詳細が記された調査報告資料が配布されました。
内閣府は2022年9月26日、「子供・若者インデックスボード」の最新版(ver3.1)を公表した。子供や若者に関する幅広いデータを整理し、わかりやすく紹介。子供と若者の意識や取り巻く現状等を各種データから可視化している。
文部科学省は2022年9月28日、2001年(平成13年)出生児(大学2年生相当)を対象とした「21世紀出生児縦断調査」の第20回調査(2021年)の結果を公表した。高校から大学等に進学した者の授業満足度は増加、人間関係の満足度は減少傾向にある。
自分専用の携帯電話やスマホを所有する小中学生は68%にのぼり、一番の使い道は「YouTube等の動画視聴」であることが、ニフティが運営する子供向けサイト「ニフティキッズ」が2022年9月27日に公開した調査結果から明らかとなった。
イマドキの高校生の約9割が銭湯に行ったことがあることが、アイ・エヌ・ジーが2022年9月21日に公表した調査結果からわかった。
東京都は2022年9月21日、2022年度(令和4年度)学校基本調査の結果速報を公表した。小学校・中学校で在学者数が増え、中学校では教員数も増加。幼保連携型認定こども園は、学校数、在学者数、教員数ともに前年度より増加した。