女子小学生アンケート…がんばりたいこと1位「勉強」
小学館は、「ぷっちぐみ」「ちゃお」2023年2月号にて掲載した「2023年にがんばりたいこと」と「お年玉」に関するアンケート結果を発表した。今どきの女子小学生の今がんばりたいことや、お年玉事情からみえるリアルを、両誌の編集長からのコメントと共にレポートする。
ニフティキッズ、小中学生がなりたい職業3年連続1位は？
ニフティは、「ニフティキッズ」で「なりたい職業」に関するアンケート調査を実施し、2023年3月3日に結果を公開した。小中学生がなりたい職業は「マンガ家・アニメーター・イラストレーター」、親に勧められた職業は「医者」で、どちらも3年連続1位となっている。
好きな教科、中学生1位は英語…小学生は？
ニフティは2023年2月20日、運営する子供向けサイト・ニフティキッズにて実施した「勉強・受験」に関するアンケート調査の結果を公開した。小中学生の勉強に対する姿勢や、教科の好き嫌い等が明らかになった。
ネット利用、青少年は約4時間41分…低年齢層も2時間超
内閣府は2023年2月28日、2022年度（令和4年度）「青少年のインターネット利用環境実態調査」の結果（速報）を公表した。10歳以上の小中高校生は約4時間41分、低年齢層も2時間を超え、いずれも前年度より12～17分増加した。全年齢を通じて動画視聴が多い。
スマホデビュー、過半数が小学生…低年齢ほどトラブルも
MMD研究所は、2022年以降に子供に初めてスマートフォンを持たせた親を対象に意識調査を実施し、結果を公表した。スマホデビュー時期やトラブル経験、勉強時の活用等についての状況が明らかになった。
【週刊まとめ読み・中学生編】6割がネット動画を親子で視聴、ディズニーのプログラミング教材他
この1週間で公開されたリセマム記事から、中学生やその保護者向けのニュースをピックアップ。2023年1月30日～2月3日の注目ニュースを振り返ってみよう。
【週刊まとめ読み・小学生編】スポーツ系習い事の悩み、図書館が充実している中高一貫校ランキング他
この1週間で公開されたリセマム記事から、小学生やその保護者向けのニュースをピックアップ。2023年1月30日～2月3日の注目ニュースを振り返ってみよう。
きみがせかいとつながる絵本…たようせい・ともだち・きもちの3冊刊行
合同出版は、2023年1月20日にAmazonや楽天ブックス、全国の書店等で「きみがせかいとつながる絵本シリーズ」を刊行した。
冬休み明け減少、学年・学級閉鎖0.2％…文科省コロナ調査
文部科学省は2023年1月24日、新型コロナウイルス感染症の影響による公立学校臨時休業状況調査の結果を発表した。1月10日時点で公立学校の臨時休校は0.01％、学年・学級閉鎖は0.2％。冬休みの影響もあり、前回の2022年12月1日時点より大きく減少している。
ゲーム・ネット・スマホが発達障害を増やすとは断言できず…学会が主張
日本行動嗜癖・依存症学会は、当該文書に含まれる該当箇所の削除または訂正を求めています。
【2022年重大ニュース・小学生】ランドセル問題、家庭と学校つなぐオンライン授業、今一度考える中学受験の意義
小学生の学習や生活習慣、中学受験の話題等、リセマムが選ぶ2022年「小学生」重大ニュースを発表する。
将来つきたい職業、2位「YouTuber」1位は…小学生白書
小学生が将来つきたい職業の1位が「パティシエ（ケーキ屋さん）」であることが学研教育総合研究所の調査結果より明らかになった。2位は「YouTuber等のネット配信者」、3位は「医師（歯科医師含む）」で昨年の上位3位と同じ結果となった。
小学校入学前に身に付けさせたかったこと、生活面「挨拶」学習面は？
小学校入学前に身に付けさせておきたかったことは、生活面の1位が「挨拶」で、コロナ禍でのコミュニケーションを心配する保護者が多いことが学研教育総合研究所の調査結果より明らかになった。
小学校入学「友達との関わり」過半数が不安…学研幼児白書
小学校に入学するにあたり他者との関わりや新しい環境への順応に不安を感じている幼児が多いことが学研教育総合研究所の調査結果より明らかになった。また、保護者の約6割が、同世代の子供と比べて気になることが「ある」と回答している。
小学生の4人に1人が「習い事なし」学研小学生白書
小学生で習っている人が多いのは1位「水泳」、2位「音楽教室」、3位「塾」であることが学研教育総合研究所の調査結果より明らかになった。一方で、4人に1人は習い事をしておらず、習い事をしていない割合は上昇傾向にある。
都内私立校の体罰は6件発生…被害数は20人に倍増
東京都は2022年12月26日、2021年度における都内私立学校の体罰に係る実態把握の結果について公表した。私立幼稚園・中学校・高校で計6件の体罰事案が発生しており、被害児童生徒数は前年度の10人から20人と倍増した。把握のきっかけは「保護者の訴え」がもっとも多かった。
