アップルは3月7日、iPhone、iPad、iPod touchの設定や監視のためのモバイルデバイス管理ツール「Apple Configurator」を、Mac OS向けのアプリケーションダウンロードサービス「Mac App Store」に無償公開した。
アップル・ジャパンは8日、都内で「新型iPad」のプレスイベントを開催。先行して開催された米国での基調講演の様子を衛星録画上映した。
米Appleは現地時間7日、新型iPadを発表した。名称について、「iPad 3」「iPad HD」など憶測を呼んでいたが、発表会では名称についてのアナウンスは特になく、Appleの公式サイトでは、「The new iPad」とのみ紹介されている。
ニワンゴは6日、公式動画配信サイト「ニコニコチャンネル」の「Apple基調講演通訳チャンネル」にて、8日早朝2時30分より、「iPad 3発表会 基調講演同時通訳」を生放送すると発表した。
ソフトバンクモバイルは1日、900MHz帯を使用する特定基地局の開設計画が総務省より認定されたことについて声明を発表。900MHz帯を使用する通信サービスは、7月25日から開始する予定であるとした。
マジックハットは、同社のパートナー会社Too主催による企業・教育機関向けのiPad活用セミナーを、アップルジャパンセミナールームにて3月6日に開催する。セミナーの参加申し込みは、マジックハットのホームページで受け付けている。受講料は無料。
デジタル・ナレッジは2月23日、大学・高等教育機関に向け「iTunes U」の導入を支援するサービスを開始すると発表した。コンテンツ制作のガイドライン策定や、教材の作成、配信・管理、環境整備までを一貫してサポートするという。
学習塾を運営する俊英館は2月23日、iOSアプリなどソフトウェア開発を行う日本インフォメーションと共同で、iPadを使った授業のためのアプリ開発プロジェクトを始動すると発表した。
日本通信は22日、ヨドバシカメラとともに限定で「基本料0円SIM」パッケージを提供することを発表した。ヨドバシカメラ全店およびインターネット通販サイト「ヨドバシ・ドット・コム」にて3月1日より一斉発売を開始する。
米メイン州のアウバーン市教育委員会は、教育現場でのiPad活用が幼児の学力にどう影響するかを調査し、結果を発表した。同調査では、iPad利用者と利用していない生徒の学力向上レベルを比較し、iPadは幼児の成績向上につながるという結果が出たという。
ゼニスイメージは2月20日、iPhoneおよびiPadを用いて、遠隔地と動画によるレッスンを実現するクラウドサービス「リアルコーチ」の販売を開始したと発表した。システム利用料金は、コーチ1ユーザーの場合で月額10,500円、年額で105,000円。
日本ベリサインは17日、iPhone/iPad/iPod touchや、Androidなどのスマートデバイスから既存の電子カルテシステムを利用可能にする「ベリサイン 電子カルテ向けスマートデバイスソリューション」の提供を開始した。
フォーカルポイントは16日、米LARK Technologies社製のサイレントアラームを採用したアームバンド型アラーム「LARK アンアラームシステム」の販売を開始した。価格はオープンで、同社直販サイト価格は9980円。
日本放送協会(NHK)は15日、動画配信サービス「NHKオンデマンド」について、より使いやすいサービスにするための取り組みを4月より展開することを発表した。iPhone/iPadへの対応のほか、タブレット版サイトの新設、見放題パックの見直しなどとなっている。
米調査会社のニールセンは毎年恒例のゲーム市場調査の結果をツイートしています。興味深い結果が紹介されていますので、それらを掻い摘んで紹介します。専用ゲーム機以外の利用が広がっていることが分かります。一方で、専用ゲーム機も昨年並みの稼働があるようです。
文芸春秋は、月刊誌「文藝春秋」の電子版を本日より配信開始する。対応端末はiPhone、iPad、パソコン。