京都大学こころの未来研究センターは、学校教員や教育関係の仕事に就いている人を対象とした「先生のためのこころ塾2015」を開催する。2015年は3日間コースでの開催となり、募集定員は100名。先着順にて申込みを受け付けている。
日経BP社は、教育とICTにフォーカスしたセミナー&展示会「ラーニングテクノロジー2015」を7月15日~17日に東京国際フォーラムで開催する。入場料は1,000円で、事前登録が必要。
理想教育財団は、8月30日に大阪第一ホテル(大阪マルビル)で「第3回理想教育財団教育フォーラム」を開催する。早稲田大学の森山卓郎氏がコーディネーターを担当し、「コンパクトに書く」活動をいかに国語の学びに活かしていくかについて探る。
学習ソフトウェア情報研究センターは、教職員を対象とした「情報教育セミナー2015」を7月27日、ニッショーホールにて開催する。タブレット端末活用に関するパネルセッションや、テーマに沿った講演が行われる。参加申込みは7月21日まで受け付けている。
日本教育情報化振興会(JAPET&CEC)は7月30日、愛知県産業労働センター ウィンクあいちにて、情報教員向けセミナー「教育ICTフェアー&セミナー2015 in 名古屋」を開催する。
三谷商事は、教育関係者向けに無料セミナー「IT+教育最前線2015」を7月17日の広島を皮切りに、東京・名古屋・大阪・福岡・仙台の6会場で開催する。「Chromebooks」「Office365」「アクティブラーニング」「ドローン」の4テーマを取り上げる。
「New Education Expo 2015(NEE)」で、八尾市立八尾図書館館長 南昌則氏と小平市仲町図書館館長 上田滋氏は事前申込み式セミナー「まちづくりの中核施設としての『図書館の役割』とは?」を行った。
日本取引所グループと経済教育ネットワークは、8月に「先生のための『夏休み経済教室』―授業に役立つ経済学―」を、東京・大阪・名古屋の3都市で開催する。授業で経済分野を教える教員に、「経済を学ぶ・学びなおす」機会を提供する。
情報通信政策フォーラム(ICPF)は、スマートフォンやタブレットを活用した学習サービス「勉強サプリ」の責任者であるリクルートマーケティングパートナーズの中野慧氏によるセミナーを、6月17日に東洋大学白山キャンパスで開催する。
日本教育工学会は、教育関係者や研究者、学生、教育関連企業などを対象としたワークショップ「ICT環境と子どもたちの学びを考える」を7月5日に、北星学園大学(北海道札幌市)で開催する。参加は無料で、事前の申込みが必要。
東京大学先端科学技術研究センター(先端研)と生産技術研究所(生研)は、6月5日・6日に駒場リサーチキャンパスの一般公開を実施する。研究者によるシンポジウム・講演会や、研究室の公開、子ども向けの理科教室などが行われる。
66のセミナーと約120社の企業展示で構成される「第20回New Education Expo in 東京」が6月4日~6日の3日間、東京ファッションタウンビルで開催される。教育再生実行会議座長の鎌田薫氏による基調講演のほか、体験コーナーや公開授業も行われる。
教育・保育業界の若手エース3名が登壇するセミナー「5年後、日本の教育はどう変わるべきか?」が5月27日に東京・六本木のアカデミーヒルズで開催される。受講料は5,000円で、申込み期限は5月27日15時まで。
読売新聞東京本社広告局は、5月31日に「第1回読売グローバル教育フォーラム」をよみうり大手町ホールで開催する。「大学入試改革で中高時代の学びはどう変わるか」をテーマに、大臣補佐官や、開成中学校・高等学校校長らの講演やパネルディスカッションが行われる。
教育ICTを通じて新しい学びを提案する教育者チーム「iTeachers」は、教育ICT情報チャンネル「iTeachers TV」を開設し、4月29日より週1回、YouTubeチャンネルにて動画番組を配信する。教育ICTの実践事例とノウハウを届けるという。
デジタル教科書教材協議会(DiTT)は、シンポジウム「未来の教科書をみんなで考えよう!」を5月25日に慶應義塾大学三田キャンパスで開催する。参加費は無料で、事前申込みが必要。