学校現場で子どもたちに経済を教えるうえで役立つ考え方や知識を実践的に学ぶ講座、「先生のための『夏休み経済教室』」（in東京※中学対象）が８月17日、18日の２日間、東京証券取引所・東証ホールで開催された。 この講座は経済ネットワーク（篠原総一理事長）と日本取引所グループ（東京証券取引所）が平成20年より毎年開催しており、今年で８年目となる。今回は名古屋、大阪、東京の全国３会場で、中学・高等学校対象の２日間で開催し（東京会場のみ中・高２日ずつ・計４日間）、900名以上の教員が参加した。 ８月18日のプログラムでは、国立教育政策研究所・初等中等教育研究部長の大杉昭英氏が「経済学習におけるアクティブラーニングの進め方」と題し、講演を行った。学校現場でアクティブラーニングが求められる背景とアクティブラーニングの考え方や進め方、経済学習とアクティブラーニングについて話した。 続いて、日本体育大学児童スポーツ教育学部教授の猪瀬武則氏とつがる市立柏中学校教諭の蒔苗尚文氏の講演「資源・環境問題と稀少性を教える」が行われた。環境問題を経済的な視点で考え、実践事例として校外学習を交えた授業内容も紹介された。 午後には２つの講演、大阪狭山市立南中学校の奥田修一郎氏による「そもそもなぜ社会保障制度が必要なの？」と目黒区立東山中学校の三枝利多氏による「社会保障をテーマにした授業実践」が行われた。２つの実践提案から「社会のしくみ」の理解を深め、中学生なりに考えてもらうための工夫点もうかがえ、参考となった。 最後には、グループセッション「みんなで語ろう！〈経済教育を授業でどう活かすか〉」が実施され、大学の教員と現場の教員たちがグループになり、活発な意見交換が行われた。 東京会場ではこのほかに高校生対象の講座が８月13日、14日に開催された。
