中高生と伊藤穣一氏が未来について白熱議論10/17
中高生たちとMITメディアラボ所長の伊藤穰一氏が「未来」をテーマに議論するイベント、「U18ぼくらの未来～伊藤穣一と中高生の白熱トーク～」が、10月17日に日本科学未来館で開催される。参加費は無料で、事前申込みが必要。
天才を育てる？子どもに合った無料読書推薦サービス開始
子どもの才能開花を支援するサービスを提供するRISU Japanが、子どもひとりひとりの興味・関心に合わせた読書を推薦する無料のサービス「RISU天才読書空間」を9月4日より開始する。
都立高校「情報」授業ツアー、立川・成瀬高など6校実施
東京都高等学校情報教育研究会は、10月から12月にかけて都立高校の教科「情報」の授業見学を行う研究会「都立高校授業ツアー」を実施する。今回は立川高校や成瀬高校など6校で計7回で実施する。
日本文教出版と富士通総研、小学校で「デジタルワークシート」実証研究
日本文教出版は、富士通総研とともに、タブレット端末で動作する「デジタルワークシート」を活用した実証研究を、広島市立藤の木小学校で開始した。同研究で得られた成果を、ICT を活用した、新たな学びのモデルとしてかたちにし、順次発表していくという。
予備校講師の講義動画3,000本無料「学びエイド」開始
学びエイドは、予備校講師による講義動画を無料で視聴できるサービス「学びエイド」を9月2日より提供開始した。現在3,000本以上の講義動画が提供されており、2015年中には5,000本の提供を予定している。
Pepperアプリプログラミング講座、教育機関向け提供開始
システム企画・開発・広告技術サービスを提供するアクシスインターナショナルが、初等・中等教育機関向けにPepperアプリプログラミング講座の提供を開始する。
リクルート、子ども見守りサービスの実証実験
リクルート住まいカンパニーは、9月2日より秩父市立南小学校と目黒区立月光原小学校の2校にて、Beacon（ビーコン）を用いた子ども見守りサービスの実証実験を順次開始する。
小・中・高向けロボット競技大会、9/20国内決勝戦
小・中・高校生を対象とした自律型ロボットによる国際コンテスト「WRO（World Robot Olympiad）」の日本国内決勝大会が、9月20日にBumB東京スポーツ文化館にて開催される。
勉強サプリ、福井県の小・中で産学官連携…9月開始
リクルートマーケティングパートナーズは、福井県教育委員会、坂井市教育委員会と共同で、「勉強サプリ」を利用した産学官連携プロジェクトとなる共同研究を実施することを発表した。福井県・坂井市の小・中学校4校において9月より導入を開始する。
奈良県、市立高が「受験サプリ」活用…産学官連携10月開始
リクルートマーケティングパートナーズは、奈良市と教育委員会、奈良教育大学と共同で、奈良市立一条高校において「受験サプリ」を活用した産学官連携プロジェクトを10月より実施する。2016年春の本格導入を目指す。
「自分はダメな人間」最多、高校生の自尊感情低…4国比較
日本の高校生は米中韓の高校生に比べて自尊感情が低いことが8月28日、国立青少年教育振興機構の調査報告書から浮き彫りとなった。「自分はダメな人間だと思うことがある」とする回答は4か国中最多だった。
【シルバーウィーク2015】追加開催決定、プログラミングキャンプ受付開始
サイバーエージェントの連結子会社で、小学生向けのプログラミング教育事業を行うCA Tech Kidsは、夏休みに好評だったプログラミングサマーキャンプを9月のシルバーウィークに東京・渋谷と大阪・梅田で追加開催する。
パ・リーグとコラボ、学習アプリ「漢字ストラックアウト」登場
ワオ・コーポレーションが提供する子ども向け知育アプリ「ワオっち！」は、ストラックアウト方式のゲームで漢字の読み仮名を学べる学習アプリ、「パ・リーグ漢字ストラックアウト」の提供を開始した。価格は無料。
最高は佐賀2.6人、コンピュータ1台当たりの児童生徒数
全国の公立学校にあるタブレット台数が、前年度の2倍以上に増えたことが8月31日、文部科学省による実態調査の速報結果から明らかになった。教育用コンピュータ1台当たりの児童生徒数は、全国平均6.4人。
タブレット市場の家庭需要縮小、前年同期比減169万台
IDC Japanは8月31日、2015年第2四半期（4～6月）の国内タブレット市場実績値を発表した。出荷台数は、前年同期比13.4％減の169万台。家庭向け需要が縮小したのに対し、ビジネス向けは好調に推移した。
ICTを活用した学びの推進に9億円…文科省概算要求
文部科学省は8月28日、平成28（2016）年度の概算要求を発表した。要求額は前年度比9.8％増の総額5兆8,552億円。このうち、ICT活用による学びの環境の革新と情報活用能力の育成に9億円（前年度比2億円増）を盛り込んだ。
