プリウスPHVが英国上陸、豊田章一郎名誉会長が納車
トヨタ自動車が『プリウス』をベースに開発したPHV（プラグインハイブリッド車）、『プリウスPHV』。同車の英国第1号車が、トヨタ自動車の豊田章一郎名誉会長から引き渡されたことが分かった。
福島で英国体験…8/11-14サマーイベント開催
福島県・羽鳥自然公園にある「ブリティッシュヒルズ」では、8月11日から8月14日の4日間、サマーイベントを開催する。アコースティックギターショーや紅茶講座、コケ玉作り教室などをメインイベントとして予定している。入村料は、大人200円、子ども100円。
【ロンドン五輪】英国でオリンピックに興味があるのは5割以下、24か国調査
グローバル調査を行うイプソスのロンドン五輪に関する調査によると、対象となった24か国の18,623人の約6割がオリンピックに興味があると回答したが、開催国の英国では5割以下だった。
Googleストリートビューで見る「ロンドンガイド」…名所からレストランまで
2012年7月27日〜8月12日に開催予定のロンドンオリンピック。グーグルは5日、ロンドンを、ストリートビューでまるごと体験できる 「ストリートビューで見るロンドンガイド」キャンペーンサイトを公開した。
ロンドン五輪をナビするAndroidアプリ、ゼンリンが無料提供
ゼンリンデータコムは、イギリスの地図をはじめルート検索、スポット紹介などの情報を提供するAndroid向けアプリ「いつもNAVI［ロンドン］」の無料提供を開始した。提供期間は8月31日まで。
明大で中高生、大学生、社会人対象の留学フェア7/14開催…各国大使館も参加
明治大学国際研究所は7月14日、海外留学希望の中高生、大学生、社会人を対象とした「英語圏大使館合同留学フェア2012」を開催する。英語圏の各国大使館や公的機関、専門団体が集まり、海外留学についての情報を提供する。
子どもを留学させるなら北米か英国…リセマムリサーチ
リセマムは、Webサイトで留学に関するクリックアンケートを実施。小学生から大学生までの子どもを持つ読者を対象に、子どもを留学させる場合の希望留学先を聞いた。
ゴールドBMW、写真投稿でロンドン五輪チケットプレゼント
7月27日、英国で開幕するロンドンオリンピック2012。これに協賛するBMWが、英国でユニークなキャンペーンを実施している。
日本は世界一創造力が豊かな国と36％が回答、アドビが5か国で調査
コンピュータ・ソフトウェアの開発と販売を行うアドビは、米、英、独、仏、日の5か国の5,000名を対象に創造性についての調査を行った。調査結果によると、回答者の36％は、日本がもっとも創造力のある国だと答え、世界都市の中でも東京が第1位だった。
バンクーバーの魅力とは…夏の短期留学先人気ランキングで第1位
留学ジャーナルは、2011年夏に短期留学した学生の統計をもとに、人気が高かった都市のランキングを発表。第1位はバンクーバー、第2位がトロントと、留学経験者の間ではカナダの人気が高いようだ。
満足度94％のオックスフォードが第1位…英国大学生の教育満足度ランキング
英国の主要紙、ガーディアンは2012年入学の英国内学生に国内大学ランキングを公開している。在学生による満足度ランキングでは、オックスフォード大学が第1位、ケンブリッジ大学は4位にとどまった。
英検主催「北海道海外留学フェア2012」、5/19北大で開催
日本英語検定協会が主催で、世界各国の大使館・公的機関・専門団体が北海道大学国際本部に集まり海外留学についてさまざまな情報を提供する「北海道海外留学フェア2012」が開催される。
名刺サイズの3千円PC「ラズベリーパイ」…ケンブリッジから世界中の子ども達へ
名刺サイズのパソコン「ラズベリーパイ」がアールエスコンポーネンツより国内販売されることが決定した。約3,000円の同商品は、子どもたちがプログラミングを楽しめる環境を作りたいという願いから、ケンブリッジ大学のエンジニアらが6年かけて作り上げた。
BEOと海外教育機関が総額約200万円の奨学金設立…留学の夢実現を支援
留学をサポートするBEO株式会社は、ひとりでも多くの方が留学の夢を実現することができるよう、海外の2つの教育機関との共同で、奨学金を設立し応募受付を開始したことを発表した。
アルク、BBC放送センターでの取材体験など「イギリス特派員」募集
アルクは4月4日、「ENGLISH JOURNAL（イングリッシュ・ジャーナル）」での「イギリス特派員」の募集について発表した。今回は、英語の腕試しをしたい人に向けたモニター企画として無料でイギリスに行ける「イギリス特派員」を募集する。
AIU、五輪開催期間に「ロンドンデスク」で日本語対応
AIU保険は27日、オリンピック開催期間中に英国を訪れる海外旅行保険加入者向けに、現地で日本語での事故対応や情報提供などのサービスを実施することを明らかにした。
