東北大学は2016年6月6日、厚生労働省が毎年発表する都道府県別の合計特殊出生率について、計算方法の問題点を改善し再計算した「本当の都道府県ランキング(平成27年)」を発表した。合計特殊出生率は全都道府県で上昇し、順位を8位分上げた県もあった。
東北大学知の創出センターは7月10日、NASAジョンソン宇宙センターの研究者を講師に迎える「小中高生のための宇宙科学講演会」を開催する。対象は、小学3年生~高校生と保護者。入場無料。予約不要。
パテント・リザルトは5月20日、大学・研究機関を対象に、2015年の特許審査過程において「他社牽制力」が認められた機関をランキングにまとめた。トップ3は産業技術総合研究所(産技研)、科学技術振興機構(JST)、東北大となった。
東北大学原子分子材料科学高等研究機構(AIMR)の磯部寛之主任研究者、佐藤宗太准教授と折茂慎一主任研究者の共同研究グループは、全固体リチウムイオン電池の新しい負電極材料を開発した。
京都大学防災研究所の伊藤喜宏准教授、東京大学地震研究所の望月公廣准教授、東北大学の日野亮太教授らは6日、ニュージーランドの北島東方のヒクランギ沈み込み帯で発生する「スロースリップ」を海底に設置した機器で観測することに成功したことを発表した。
企業へのデータ提供および実行支援などを行うアスタミューゼは5月9日、海洋資源開発・深海探査市場における科研費獲得金額ランキングトップ50を発表した。総投資額約151億円、全大学・研究機関182のうち、首位に立ったのは東京大学だった。
英タイムズ・ハイヤー・エデュケーション(Times Higher Education、THE)は5月4日(現地時間)、世界の大学を国際的な評判や認知度などでランク付けした世界大学世評ランキングを発表した。国内からは東京大学が12位にランクインした。
河合塾が提供する大学入試情報サイト「Kei-Net」は4月25日、2017年度入試情報にて入試変更点の最新情報を掲載した。横浜国立大学が学部の改組を行うほか、早稲田大学が基幹理工学部での特別選抜入試を廃止する。
熊本地震を受け、東北大学は被災地の大学等機関からの文献複写依頼に対する無料提供、被災地出身の在学生への寄宿舎提供、医療情報の公開などさまざまな支援を実施している。山口大学、佐賀大学なども、避難している学生や教職員へ図書館利用サービスを提供する。
インパクトの高い論文数による日本の研究機関ランキングによると、1位「東京大学」、2位「京都大学」、3位「理化学研究所」であることが、トムソン・ロイターの発表した調査結果より明らかになった。国立大学7校、国立研究開発法人3機関がトップ10にランクインした。
東北大学 東北メディカル・メガバンク機構は、4月14日に熊本県で発生した地震を受けて、妊産婦を守る情報共有マニュアルを公開した。東日本大震災の経験を踏まえて作成したもので、被災地の妊産婦さんに役立ててほしいとしている。
河合塾は3月15日、2016年度入試情報に国公立大志願状況の集計データ最新版をKei-Netに掲載した。3月11日時点の志願者数では、前期日程が25万8,192人、後期日程が18万6,114人、中期日程が2万7,333人だった。
文部科学省は3月12日、平成28(2016)年度国公立大学一般入試の2次試験後期日程個別学力検査について、初日1時限目の受験状況を発表した。133大学420学部の出席者は7万5,292人。欠席率は56.4%で、前年度より0.3ポイント増加した。
国公立大学の合格発表が始まった。合格発表時にはアクセスの集中が予想されることから、京都大学ではサイトの事前登録を勧めている。東北大学などでも外部サイトを開設し、合格発表時にアクセスが集中しないよう対策をとっている。
代々木ゼミナールは3月2日、2016年度入試情報として国公立大学出願状況の分析を発表した。2016年は、東京大学の後期や2大学の医学部医学科後期の廃止などの影響により、志願者数が前年より2,888人減少。センター試験開始以降、志願者数、倍率ともに最低となった。
全国大学生活協同組合連合会(大学生協)は、全国10生協の書籍部で1月に販売した本のベスト10を公開。東京大学、早稲田大学など4大学で「就職四季報 2017年版」(東洋経済新報社)が1位になり、就活活動に必携の1冊になっているようだ。