イオン、ランドセル「かるすぽ」シリーズ 2014年モデルを発売
イオンは、来春新入学をむかえる児童を対象としたランドセル「トップバリュ かるすぽ」を、全国のイオンなど約450店舗にて販売開始した。
富士フイルムのフォトブックを作成ツールに「しまじろうバージョン」登場
撮り溜めていた写真からフォトブックを作成する富士フイルムのサービス「Year Album」に「しまじろうバージョン」が期間限定で登場する。
タブレットで歯科治療の恐怖を緩和「スマイルタッチデンタル」
トムス・エンタテインメントは8月1日、アニメ映像を活用した小児向け歯科診療支援タブレット端末「スマイルタッチデンタル」の利用台数が発売3か月で500台を突破したと発表した。
「小学一年生」表紙モデルを公募、未来のアイドル登竜門
小学館が刊行する学習雑誌「小学一年生」は、来年度の表紙モデルを選ぶモデルオーディションを開催すると発表、新一年生の「顔」となる表紙モデルを募集している。
事業所内保育施設の1割以上が休廃止、助成支給額は8億円超
国からの助成金で設置した事業所内保育施設の運営状況は、2012年9月末時点で、680施設のうち51施設が廃止、30施設が休止されていたことが、会計検査院の調査で明らかになった。計81施設の総支給額は8億3,790万円にのぼる。
アソボ～ノ！で「こびとづかん」イベント開催、9/1まで
東京ドームシティの屋内型子ども向け施設「アソボ～ノ！」では、7月20日～9月1日に絵本「こびとづかん」イベントを開催。アソボ～ノ！館内に「こびとの部屋」が特設され、こびとの部屋で遊ぶことができる。
第14回ドラえもん大賞全国作文コンクール作品募集…テーマは「びっくり！」
小学館のドラゼミは、「第14回ドラえもん大賞全国作文コンクール～作文で開く心のどこでもドア！～」の作品を募集する。年少以上小学生までの子どもが対象となる募集のほかに、保護者からの作品も募集している。
3歳になるまで育休取得可能な企業は約4割…経団連調べ
育児休業制度は64.1％の企業が法定を上回る措置を実施し、そのうち3歳になるまで（3歳以上も含む）取得可能な企業は36.3％にのぼることが、経団連が7月29日に発表した調査結果より明らかになった。
児童手当の使い道「子どもの教育費等」が44.2％…厚労省
厚生労働省は7月29日、「平成24年児童手当の使途等に係る調査」の結果をホームページに公開した。これによると、児童手当等（児童手当法に規定する児童手当および特例給付）の使途で、もっとも多いのが「子どもの教育費等」で44.2％であった。
白戸家のお父さんと学ぶ知育アプリ、獲得ポイントは賞品と交換可
日本サイバー教育研究所は7月29日、ソフトバンクモバイルの協力のもと、幼児向け知育ゲームのiPhoneアプリ「お父さん足し算パズル」「お父さん迷路」「お父さんフリック」の3種を開発し、7月29日（月）よりApp Storeにて無料で提供開始した。
1,000人集まれば東京タワーをライトアップ、IKEAの子どもウォークイベント
イケアジャパンは8月1日、メッセージを書いたＴシャツで、日比谷公園から東京タワーまでを家族で行進する「子どもマーチ パパとママに想いを届けよう」を開催する。参加者が1,000人集まると、東京タワーがイケアカラーにライトアップされるという。
ランドセル11月までに購入する家庭が6割、「好きな色がなくなるから」
あんふぁんは、子どもが幼稚園と保育園に通うママにランドセル購入についてアンケート調査を実施。ランドセルの購入は、好みの色が品薄になってしまうので年長児の11月までに済ませる家庭が約6割という結果になった。
しまじろう×ハローキティが共演、9/6-8多摩市で初のコラボイベント
ベネッセコーポレーションとサンリオエンターテイメントは、多摩市の協力のもと、9月6日（金）から8日（日）までの3日間、同市で初めてのコラボレーションイベント「多摩ファミリーフェスティバル2013」を開催する。
学研電子ストア、電子書籍絵本を半額以下で提供する「夏の絵本まつり」開始
学研ホールディングスと学研教育出版は25日、iPad・iPhone対応アプリ「学研電子ストア」にて、絵本26点が半額以下で購読できる「夏の絵本まつり」を開始。対象となる絵本は、8月14日までキャンペーン価格で購入可能となっている。
児童虐待相談対応件数は過去最多の66,807件…厚労省発表
厚生労働省は7月25日、子ども虐待による死亡事例等の検証結果と児童虐待相談対応件数を発表した。2011年度の虐待による死亡事例は85例。また、2012年度の児童相談所での児童虐待相談対応件数は過去最多の66,807件となった。
東京都「食物アレルギー緊急時対応マニュアル」作成
東京都は7月24日、「食物アレルギー緊急時対応マニュアル」を作成したと発表した。食物アレルギー症状の緊急性の見分け方や対応手順、エピペンの使用方法などが記載されており、都内の保育所や保健所などに配布する。
