ディスコは3月22日、来春の大学卒業予定者を対象に行った就職に関する意識調査の結果を発表した。調査は2012年3月卒業予定の大学生（現大学3年生、理系は修士1年生を含む）の「日経就職ナビ2012」学生モニター2,000人を対象に3月1日〜8日の間に行い、1,137人の回答を得た。 現時点で活動の中心としている企業規模を訊ねた設問では、「業界トップの企業を中心に活動」が15.6％と昨年の18.6％から減少。「大手企業を中心に活動」という回答は26.6％で、「業界トップ」と「大手企業」を合わせた回答は42.2％となった。一方、「中堅中小企業を中心に活動」という回答は14.5％となり、2004年以来もっとも高い数値となった。 就職活動についての難易度を訊ねた設問では、「とても厳しい」と「やや厳しい」という回答があわせて71.6％となった。ただし「とても厳しい」という回答は31.0％で、昨年の39.9％から大幅に減っている。 「卒業後3年以内既卒者（未就職者）の新卒扱い」についての意見では、「賛成」が37.6％、「反対」が28.8％、「どちらとも言えない」が33.6％となった。 「賛成」とした理由では、「無駄に就職留年や進学をしないで済む」が63.6％とトップに、次いで「就学中は学業に専念できる」（52.8％）という回答が多かった。 一方、「反対」の理由でもっとも多かったのは「応募者増でライバルが増え、競争が激化するだけ」（58.4％）。次いで、「大した効果は期待できない」（47.7％）、「猶予が与えられることで就活の長期化につながる」（42.5％）という意見が多かった。 既卒者を新卒扱いするには、卒業後何年くらいまでが妥当であるかという設問では、「1年以内」が32.3％、「2年以内」が25.3％となり、半数以上は「卒業後3年」という期間を長いと感じている様子が伺える結果となった。
