IT専門調査会社のIDC Japanは3月6日、国内教育分野タブレットソリューション市場予測を発表した。国内教育分野におけるタブレット市場は、2013年の260億円から2018年は759億円に達するという。 同社は、国内教育分野におけるタブレットソリューション市場について2014年1月に実施したユーザー調査と実績調査をもとに分析。調査では、学校の教職員、塾／予備校の講師、学校に通う子どもがいる親を対象にWebアンケートを実施し、教育におけるタブレット端末の導入状況、意向をまとめた。さらに取材情報などを加味し、教育分野のタブレットの出荷台数と同ソリューション市場について2014年～2018年の予測を行っている。 調査結果より、2013年の国内教育分野におけるタブレットの出荷台数は25万台、タブレットソリューション市場の売上額は260億円になることがわかった。また、2014年～2018年の予測では、出荷台数が2014年に43万台、2018年には128万台に達し、売上額は2014年に302億円、2018年には759億円になると予測している。 アンケート調査によると、学校のタブレット導入状況は、「導入済」9.8％、「導入予定」20.4％、「導入予定なし」53.1％、「知らない」16.7％であった。「導入予定なし」と回答した校長、教頭にその理由を聞いたところ「使わせたいが予算がない」が66.0％を占め、「ICTを使う必要性を感じない」が4.3％と少ないことがわかった。このことから、導入予定がないと回答していても、校長、教頭は、ICTやタブレットの導入に対しては肯定的な考えを持ち、政府あるいは自治体などのサポートによって予算が確保できれば、導入へ舵をきる可能性が高いと考えられる。 IDC Japanの片山雅弘氏は「学校で本格的に普及するには、少し時間がかかりそうだ。学校より先に、塾／予備校／通信教育で需要が立ち上がる可能性が高い」と推測。また、「通信教育で利用されているタブレットは、1万円前後で安価なものだが、自社開発にて教育分野に特化し、作りこんでいる。加えてこのタブレット用に開発されたコンテンツで成果を上げれば、学校で採用されることも十分考えられる。ITベンダーは、この先、学校での需要を取り込むためには、まずこの通信教育分野におけるタブレットソリューションのノウハウを吸収すべきである」と指摘している。
