「話す」英語教育、6割以上が「役立たなかった」…新入社員調査

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英語教育で4技能が能力向上にどの程度役に立ったか
  • 英語教育で4技能が能力向上にどの程度役に立ったか
  • 海外勤務の意向
  • 海外勤務の意向(経年比)
  • 英語の習熟度
  • 語学の学習状況や意欲
  • 外国人「経営トップ/上司/部下/同僚/取引先」への抵抗感
 学校の英語教育について、「話す」能力の向上に役立たなかったと考える人が6割を超えることが9月8日、産業能率大学による「新入社員のグローバル意識調査」の結果から明らかになった。「海外で働きたいとは思わない」とする新入社員は、過去最高となる63.7%にのぼった。

 調査は7月31日~8月10日、2015年度に新卒入社した18歳から26歳までの新入社員831人を対象にインターネット調査会社を通じて行った。2001年度から3年に1度、今回から隔年で実施している。

 英語の習得レベルについては、47.7%が「英語はまったくできない」と回答。「日常生活会話レベル」(22.4%)や「海外旅行会話レベル」(25.3%)を大きく上回った。

 最終学歴までの学校における英語教育において、「聞く」「話す」「読む」「書く」の4技能が能力向上にどの程度役に立ったかたずねた結果では、「読む」62.3%、「書く」50.6%が「役に立った」と回答。「聞く」は47.6%、「話す」は35.8%と、過半数に達しなかった。特に「話す」では、「役に立たなかった」が64.1%にのぼった。

 語学の学習状況や意欲については、「すでに勉強している」(12.5%)、「会社がすべて費用を負担してくれるなら勉強したい」(25.3%)、「会社が一部でも費用を負担してくれるなら勉強したい」(22.0%)など、約7割の新入社員が語学学習に意欲を示した。

 クロス集計の結果、留学経験の有無が語学の学習意欲に影響を与えていることも判明。「すでに勉強している」と回答した人は、「留学経験なし」(22.5%)より、「留学経験あり」(31.5%)の方が多い傾向にあった。

 海外勤務の意向については、63.7%が「働きたいとは思わない」とし、過去最高を記録した。海外留学経験者の場合は75.4%が海外勤務に意欲的だったが、海外留学未経験者は70.9%が「働きたいとは思わない」と回答した。

 また、外国人が自分の会社の「経営トップ」「上司」「部下」「同僚」「取引先」である状況に対しては、「経営トップ」以外のすべてのポジションで抵抗感が前回調査時より上昇。中でも「上司」がもっとも高く、51.1%が「抵抗を感じる」と答えた。
《奥山直美》

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