プログラミング・ICT利活用を支援、内田洋行が教員向け研修を提供

 内田洋行は2018年7月2日、学校現場の先生たちがICTを活用して円滑に授業を進めるため、社内研究所である内田洋行教育総合研究所の研究実績をもとに開発された「情報活用能力育成のための教員研修サービス」の提供を開始する。

教育ICT 先生
内田洋行
  • 内田洋行
  • 内田洋行教育総合研究所
 内田洋行は2018年7月2日、学校現場の先生たちがICTを活用して円滑に授業を進めるため、内田洋行教育総合研究所の研究実績をもとに開発された「情報活用能力育成のための教員研修サービス」の提供を開始する。

 「情報活用能力育成のための教員研修サービス」は、2020年度から予定される新学習指導要領の実施に向けた教員研修メニューを揃えたサービス。プログラミング的思考の育成、コンピュータなどを活用した学習活動の実施に備え、学校現場の先生たちがICTを活用して円滑に授業を進めることを目的として開発された。

 研修サービスは、「各教科で具体的にICTを活用する場面を想定できない」「アクティブラーニングの体験を通じ、具体的な授業設計に生かしたい」などの研修に関する現場の先生からのさまざまな意見や要望をもとに、これからの授業の進め方や授業全体の設計など具体的に応える研修内容になっているという。

 コースは、「タブレット活用研修」「プログラミング的思考を育むための実践ワークショップ」「教育の情報化のための情報モラル&情報セキュリティ研修」「Intel Teach Elementsプロジェクト型アプローチ」の4つ。提供価格は、テキスト代、講師費用、報告書費用を含め、1コース15万円(税別)から用意している。

 また、児童・生徒の「情報活用能力の育成」を図るため、文部科学省「次世代の教育情報化推進事業(情報教育の推進等に関する調査研究)」(2017年)の研究成果に沿って、「新学習指導要領を踏まえた情報活用能力育成への対応」「モジュール型の研修」「ワークショップを多用した研修形態」の3つの観点で研修メニューを構成している。

 新学習指導要領上で重要視されている情報活用能力を「知識および技能」「思考力・判断力・表現力」「学びに向かう力・人間性」の3つの柱でとらえ、メニュー化。「情報活用能力」の要素ごとに研修モジュールを選択することができ、各学校のカリキュラムマネジメントや所要時間に応じた研修を設けることが可能となる。講義形式の研修を最小限にとどめ、参加者が主体的・対話的に研修に参加できるようワークショップ形式を多用することで、知識の定着や理解の深化を図る。

 そのほか、内田洋行では教員向けサービスとしてICT支援員サービスを展開。各学校の情報教育の取組状況やICTの活用状況に応じて、情報活用能力を育成するための授業事例の紹介・提案を行い、教材作成や授業時の操作なども支援する。
《桑田あや》

【注目の記事】

特集

編集部おすすめの記事

特集

page top