【インフルエンザ18-19】小児科学会が治療方針、異常行動に注意

 日本小児科学科は2018年10月31日、2018・2019シーズンのインフルエンザ治療指針を発表した。抗インフルエンザ薬は、オセルタミビル(タミフル)を推奨するが、就学期以降の小児・未成年者には、異常行動に注意して投与を考慮すべきだとしている。

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 日本小児科学科は2018年10月31日、2018・2019シーズンのインフルエンザ治療指針を発表した。抗インフルエンザ薬は、オセルタミビル(タミフル)を推奨するが、就学期以降の小児・未成年者には、異常行動に注意して投与を考慮すべきだとしている。

 日本小児科学会の新興・再興感染症対策小委員会(旧インフルエンザ対策等ワーキンググループ)は、インフルエンザの流行期を迎えるにあたり、2018・2019シーズンの治療指針を更新した。

 一般診療の治療では、抗インフルエンザ薬は幼児やインフルエンザの重症化リスクが高い患者、呼吸器症状が強い患者には投与が推奨される。発症後48時間以内の使用が原則だが、重症化のリスクが高く症状が遷延する場合は発症後48時間以上経過していても投与を考慮すること。一方で、多くは自然軽快するため、抗インフルエンザ薬の投与は必須ではないとしている。

 抗インフルエンザ薬は、オセルタミビル(タミフル)が推奨される。10歳以上には、ザナミビル(リレンザ)とラニナミビル(イナビル)も推奨される。ただし、就学期以降の小児・未成年者には、異常行動などの有害事象について注意を行ったうえで投与を考慮し、少なくとも発熱から2日間、保護者は異常行動に伴って生じる転落などの重大事故に対する防止対策を講じることとしている。

 なお、飛沫感染対策として患者自身がマスクを着用し、咳をする際にはティッシュやハンカチで口を覆うなどの対応を行う「咳エチケット」や、接触感染対策として手洗いなどの手指衛生を徹底することの大切さは変わらないという。

 厚生労働省が2018年11月2日に発表したインフルエンザの発生状況によると、10月22日から10月28日までの定点あたり報告数は「沖縄県」が2.10ともっとも多く、ついで「三重県」1.13。両県は定点あたり報告数が流行開始の目安である1.00を上回り、流行シーズン入りした。

 国立感染症研究所によると、例年のインフルエンザは、全国の定点あたり報告数が1.00以上(流行開始の指標)となる11月末から12月にかけて流行が開始し、ピークは1月末から2月上旬が多いという。
《工藤めぐみ》

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