「小児科」卒業、医師が考える目安は何歳?

 小児科医師の半数が小児科から一般内科への移行時期の目安を「15歳(高校入学ごろ)」と考えていることが、アンテリオが2018年11月22日に発表した調査結果より明らかとなった。

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医師が目安とする小児科から一般内科への移行時期
  • 医師が目安とする小児科から一般内科への移行時期
  • 小児科医の抗インフルエンザウイルス薬の処方方針
  • 抗菌剤の処方方針
 小児科医師の半数が小児科から一般内科への移行時期の目安を「15歳(高校入学ごろ)」と考えていることが、アンテリオが2018年11月22日に発表した調査結果より明らかとなった。

 「小児の受診」に関する調査は、アンテリオが簡易Web調査「TenQuick」にて、過去1か月間に小児患者(15歳以下)を10名以上診察した医師を対象に実施したもの。実施期間は2018年11月1日~5日。小児科開業医52サンプル、一般内科開業医50サンプルの計102サンプルの有効回答を得た。

 医療用医薬品の適応において、一般的に「小児」とは「15歳未満」を指すが、医療現場では必ずしも年齢による明確な区分があるわけではないという。小児科から一般内科への移行時期の目安となる年齢について聞いたところ、一般内科医師は「12歳(中学校入学)ごろ」40%、小児科医師は「15歳(高校入学)ごろ」50%がそれぞれ最多の回答だった。

 小児科医に、インフルエンザに罹患している(または罹患が疑われる)小児患者への抗インフルエンザウイルス薬の処方方針について質問。「1歳未満の新生児・乳児に対してはほとんど処方しない」とする医師は17%いたが、大多数の医師はどの年齢の患者に対しても投与していることがわかった。また、抗インフルエンザウイルス薬の剤型について、新生児・乳幼児に対してはタミフルなどのドライシロップ(粉薬)の剤型を含む薬が多く処方されている。6歳以上になると処方の選択肢が増え、10歳以上になるとイナビルなどの吸入薬が約6割処方されていることからも、年齢に合った剤型が処方されていることがみてとれた。

 ウイルスによるかぜ症候群(おもに上気道症状、発熱など)には無効とされている「抗菌剤」の処方方針について聞いたところ、かぜ症候群に対して、小児科医師の85%が「ほとんど処方しない」と回答。一方、一般内科医師の約半数が「積極的に処方する」「患者側の希望により処方する」と回答した。中耳炎に対しては、各学会で抗菌剤の第一選択として推奨されるペニシリン系抗菌剤を使う医師の割合は小児科が47%、一般内科が29%という結果で、小児科医師の抗菌剤の適正使用に前向きな姿勢がみてとれた。
《桑田あや》

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