子どもの能力を育むのは「効果的なICT活用」4自治体で実証研究

 子どもの資質・能力を育むポイントは、「効果的なICT活用」と「思考を深める発問」であることが、ベネッセコーポレーションが2019年6月6日に発表した実証研究の結果報告より明らかになった。

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実証研究のイメージ
  • 実証研究のイメージ
  • 高活用クラスと低活用クラスで伸びの差が出た項目の例(事前事後比較)
  • 先生に対する質問への回答と児童に対する質問への回答の相関関係
  • ICT高活用クラスほど「思考が深まる発問」によるアクティブ・ラーニングへの意識変容度が大きい
 子どもの資質・能力を育むポイントは、「効果的なICT活用」と「思考を深める発問」であることが、ベネッセコーポレーションが2019年6月6日に発表した実証研究の結果報告より明らかになった。

 ベネッセコーポレーションは、早稲田大学大学院の田中博之教授監修のもと、埼玉県戸田市と愛媛県西条市、東京都文京区、東京都豊島区の4自治体の教育委員会と連携し、2018年6月から2019年3月にかけて、児童・生徒の資質・能力を育むための「主体的・対話的で深い学び」(アクティブ・ラーニング)を取り入れた指導モデルを検証する実証研究を実施した。

 実証研究は、ベネッセコーポレーションのタブレット学習ソフト「ミライシード」の活用と「ICTサポータ」による支援を組み合わせて、小中学校8校の児童・生徒734名(小学5年生292名・中学2年生442名)を対象に実施。事前(6月ごろ)・中間(11月ごろ)・事後(2月ごろ)の計3回にわたり「アクティブ・ラーニング行動調査」行い、その結果データの変容や結果を分析した。

 ミライシードに搭載された協働学習支援ソフト「ムーブノート」と授業支援ソフト「オクリンク」を使用した授業の回数で比較したところ、週1回以上活用している「高活用クラス」は、週1回未満の「低活用クラス」よりも主体的で深い学びに繋がったと回答した割合が、事後に伸びていた。たとえば、「学習の計画をグループや自分で決めて、進んで調べたり、作ったり、発表したりしている」と回答した割合は、高活用クラスで17.7%から43.8%へ26.1%伸びた。一方、低活用クラスでは16.5%から26.9%と10.4%の伸びだった。

 先生に対する質問への回答と児童に対する質問への回答について相関関係を分析したところ、児童に対する質問の肯定的回答と特に相関が見られた先生の行動は、「子どもの考えを引き出し、思考が深まるような発問をしている」だった。このことから、思考が深まる発問を工夫することが、主体的・対話的で深い学びの実現につながることが明らかになった。

 これらの結果から、児童・生徒の資質・能力を育むためのアクティブ・ラーニングの視点を取り入れた授業づくりのポイントは、「効果的なICT活用」と「先生の思考が深まる発問」が大切であると考えられる。

 実証研究において、行動調査から授業の実践、検証まで監修した田中教授は、「事前の行動調査の結果を分析し、課題に応じた授業設計ができたこと、子どもたちの意識を変容させるために、ICTと思考を促す発問に着目して授業を設計することが子どもの意識変容につながるというエビデンスが得られたことは、大きな成果だと思います。このようなデータにもとづいて指導改善を行っていくことや、学校経営を行っていくことが、まさに次期学習指導要領で求められるカリキュラム・マネジメントであると思います」と考察している。
《工藤めぐみ》

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