リクルートは2023年12月12日、就職みらい研究所の大学生・大学院生の調査モニターを対象に実施した「就職プロセス調査」の結果を公表した。12月1日時点の大学生の就職内定率は95.1％。10月1日時点に比べ3.1ポイント増え、前年と同水準で推移している。
調査は2023年12月1日～4日、就職活動の実態把握を目的に、就職みらい研究所調査モニターに登録している2024年卒業予定の大学生と大学院生の計4,564人を対象にインターネットで実施。有効回答数は大学生1,063人、大学院生355人。
12月1日時点の大学生（大学院生除く）の就職内定率は前年同月比1.1ポント増の95.1％と微増したものの、ほぼ同水準となった。ただし、2024年卒の就職内定の時期をみると、6月中旬には8割が内定しており、2017年卒以降、引き続き早期化が加速していることが見てとれる。
2024年卒の進路確定率は、前年同月比0.6ポイント増の92.2％。民間企業への就職確定者に、就職先を確定する際に決め手となった項目を聞くと、「自らの成長が期待できる」「福利厚生（住宅手当など）や手当が充実している」「希望する地域で働ける」の順に割合が高かった。このうち、「希望する地域で働ける」は、2022年卒から2年連続で増加がみられた。
就職活動で苦労したことを聞くと、「自己分析」がもっとも高く、「エントリーシートなどの書類提出」が続いた。近年活用され始めた選考手法である「自分で撮影した動画の提出」については、学生から「3分以内の動画を4本撮るのに苦労した。面接のほうがよっぽど楽に感じた」といった声も。また、24年卒学生は入学当初からコロナ禍で大学生活を送ってきたという背景もあり、先輩や友達がいない中、「ほぼ自分一人で就職活動」を行っており、「精神的に辛かった」などの声も目立ったという。
多くの大学生が苦労している「自己分析」について、リクルートは客観的な視点も含めて行うことが自己理解を深める一手になるとアドバイス。25年卒の学生へ向け、「身近な社会人と対話する機会を、今後就職活動を進める際に大切にしていただければ」とコメントしている。
