笹川スポーツ財団は2026年3月24日、4歳から21歳までの子供・青少年のスポーツ活動に関する調査結果をまとめた報告書「子ども・青少年のスポーツライフ・データ 2025」を刊行した。調査の結果、子供たちのスポーツ実施頻度が全体的に減少傾向にあることがわかった。
同調査は、笹川スポーツ財団が日本の幼児から青少年までのスポーツ実施状況を明らかにするため、2年ごとに実施しているもの。2025年6月から7月にかけて、4～11歳と12～21歳を対象に行われた。
12～21歳の運動・スポーツ実施レベルをみると、運動・スポーツをまったく行っていない「レベル0」の割合が22.5％となり、2021年調査から2.8ポイント増加した。全体的に活動レベルが低い層が増加し、高い層が減少する傾向がみられた。
中学生の運動部活動における週あたりの活動日数は、「週5日」が51.1％でもっとも高く、ついで「週4日」が20.2％、「週6日」が15.2％だった。2017年以降、「週6日」の割合が大幅に減少（48.1％→15.2％）し、「週5日」が増加（22.8％→51.1％）を続けており、活動日数は短縮傾向にあることがうかがえる。
一方、高校生の活動日数は、「週6日」が39.7％でもっとも高く、ついで「週5日」が27.0％、「週7日」が14.9％だった。2023年調査と比較すると、「週5日」の割合が11.5ポイント低下したのに対し、「週6日」は6.2ポイント、「週7日」も増加しており、2023年から2025年にかけて活動日数が全体として増えていることがわかった。
また、4～11歳の運動・スポーツ実施頻度では、高頻度で活動する「高頻度群」が2021年調査の45.4％から37.0％へと8.4ポイント減少。一方で、活動頻度の低い「低頻度群」は17.1％から24.2％へ、まったく実施しない「非実施群」も3.1％から4.0％へと増加し、全体的に実施頻度が減少している。
4～11歳が運動・スポーツを誰と行うかの問いでは、「友だちと」が75.4％でもっとも高いものの、2015年をピークに減少傾向にある。対照的に「習いごとやスポーツクラブの仲間と」は年々増加しており、2025年には58.1％と過去もっとも高くなった。2012年からは12.3ポイント増加している。
小学生の運動・スポーツ実施頻度に影響を及ぼす要因を分析したところ、地域・学校・家庭の各領域が影響していた。中でも「スポーツ系の習いごとをしているか」「放課後をどう過ごすか」「運動・スポーツに対する保護者の期待」の3つが、相対的に大きな影響を与えていることが明らかになった。
同調査の担当研究者である鈴木貴大氏（SSFシニア政策オフィサー）は、今回の調査を受け、「高頻度で運動・スポーツを実施する者が減った一方で低頻度は増加し、全体的に実施頻度は減少している。また、小学生においては習いごとの有無や放課後の過ごし方、保護者の運動・スポーツへの期待と実施頻度に関連がみられ、運動・スポーツ実施には地域・学校・家庭といった子供のスポーツを取り巻く環境が深く関わっていると推察される。さらに4～11歳のおもな実施相手は習いごとやクラブの仲間が過去10年で増加するなど、習いごととして運動・スポーツに取り組む傾向が強まっている」と分析。
「子供が運動・スポーツに参加しやすい地域づくりや学校の休み時間・体育授業の工夫、家族によるサポートなど、それぞれの立場で子供が運動・スポーツに取り組みやすい環境を整えることは重要」とし、地域・学校・家庭での取組みが継続できる体制構築の必要性を訴えた。
報告書「子ども・青少年のスポーツライフ・データ2025」はA4判220ページで、定価は4,180円（税込）。Amazonブックストアなどで販売している。
