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東京書籍は、教科書に基づいた個別最適な学習を支援するAI対話型学習サービス「教科書AIワカル」の個人向け販売を2025年12月17日より開始した。
デジタル人材共創連盟は、中高生等のデジタル関連活動のモチベーションの維持・向上を目的としたデジタル学園祭第3回「全国情報教育コンテスト」を、2026年3月に渋谷QWSで開催する。
マルアイは2025年12月16日、「2026年お年玉に関する実態調査」の結果を発表した。2026年のお正月にお年玉をあげる予定の人は4割で、あげる人数は平均3人、金額は1,000円台から4,000円台が主流であることがわかった。
博報堂教育財団こども研究所は2025年12月15日、「2025年の気分」調査の結果を公表した。小学4年生から中学3年生のしあわせ度平均は82.7点で、高校生以上の66.3点を16.4点上回った。
リンクアンドモチベーションは2025年12月15日、中学生高校生の傾向に関する調査結果を公開した。中高生がもつ発想力や対人面での強みが、周囲と足並みをそろえようとする傾向の強さから十分に発揮されず、推進力や意味探求の低下につながっていることが示唆された。
明治大学は1881年の創立以来、「『個』を強くする大学。」という教育理念のもと、学生ひとりひとりが自分らしさを発揮し、主体的に学び、挑戦できる環境を築いてきた。明治大学での学びや学生生活を通じて「ここで良かった」と実感するようになり、入学前の印象を良い意味で裏切られたと語る学生も少なくないという。
名古屋商科大学は2026年度入学者選抜において、「一般入試前期」「一般入試M」を日進・名古屋キャンパスに加え、全国12か所の地方会場で実施する。成績上位者には最大4年間360万円の返済不要奨学金を給付。出願開始は2026年1月5日を予定している。
山口県教育委員会は2025年12月8日、2026年度県立中学校および中等教育学校入学者選抜の志願者数を公表した。2026年度に新設する県立中学校2校の志願倍率は、岩国高等学校附属中学校が3.3倍、下関西高等学校附属中学校が3.6倍。下関中等教育学校の志願倍率は1.1倍となった。
東大生へのアンケート結果から、受験直前に不調を経験した人は約3割。彼らが選んだ意外にも当たり前なスランプ脱出方法。本番に実力を発揮するために実践したことを紹介する。
大学通信は2025年12月9日、学習塾が勧める中高一貫校ランキング2025「探究学習に力を入れている中高一貫校」を発表した。3位に芝浦工業大柏（千葉・共学）、4位に武蔵（東京・男子）、5位に栄東（埼玉・共学）、北里大附順天（東京・共学）、芝浦工業大附（東京・共学）の3校がランクイン。1位と2位は大学通信のWebサイトより確認できる。
ノースターは、年末年始にかけて増加が懸念される小児感染症の流行に備え、子供のオンライン診療アプリ「キッズドクター」の診察時間を拡大する。2025年12月27日から2026年1月4日まで、休診日を設けず毎日診察を行う。
NHKは、学生を対象とした受信料の全額免除制度について、対象となる年間収入の基準を変更すると発表した。所得税法改正により、いわゆる「年収の壁」が引き上げられたことを受け、2026年1月から、学生本人の前年の年間収入要件を187万円以下へ引き上げる。
国際基督教大学（ICU）は2026年度4月入学者より、原則4年間継続の給付奨学金「ICUトーチリレー High Endeavor奨学金」の採用枠を拡充し、収入要件を緩和する。一般選抜では採用枠を設けず、収入要件を満たした応募者全員を採用する。
Gakkenは2025年12月16日、高校入試向け問題集「1問ずつ切り取って、まちがいノートをつくれる問題集 高校入試」の英語と数学の無料モニター30名の募集を開始した。応募締切は12月22日午後11時59分。X、Instagram、TikTokのいずれかで応募できる。
横浜商科大学は2025年12月15日、入学辞退者に対する入学金の返還を決定したと発表した。対象となるのは、12月19日までに合格した学校推薦型選抜などの受験生、2026年2月6日までに合格した一般選抜（A・B日程）の受験生など。大学が定める期日までに、所定の「入学辞退届」を提出する必要がある。
臨海セミナーは2025年度神奈川県公立高校入試で横浜翠嵐高校に155名の合格者を輩出。同塾の講師陣に、2026年度の神奈川県の高校入試の最新動向や志望校選びの傾向、保護者の心構えなどについて話を聞いた。
