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学研ホールディングスの調査・研究機関である学研教育総合研究所は2025年12月24日、「小学生・中学生・高校生白書」を発表した。小中高生の起床時間は6時台と各学年とも同水準だが、就寝時間については学年による大きな違いが見られた。
リクスタは2025年12月24日、第76回NHK紅白歌合戦出場歌手の珍しい名字ランキングを発表した。紅組1位は松任谷由実、白組1位は春畑道哉。珍しい名字の全国人数を合計した紅白対戦では紅組が勝利した。
東京都は2025年12月23日、歌舞伎座「三月大歌舞伎」など全25公演が半額で観劇できる冬の「都民半額観劇会」の応募受付を開始した。申込締切は1月14日（消印有効）。各公演あわせて計4,100席を用意している。
近年の中学受験では、思考力・表現力・判断力といった“非認知スキル”が重視される傾向が強まっている。灘中学校合格実績日本一の浜学園が通塾生に導入した非認知スキル教育プログラムが入試にどう役立つのか、浜学園の卒業生と保護者に話を聞いた。
文部科学省が推進する「DXハイスクール」採択校の高校生が取り組んだデジタル探究活動の成果を社会へ広く発信する「DIGITAL YOUTH EXPO 2025～茨城DXハイスクール発表会～」が2026年1月24日、水戸市民会館で開催される。参加費無料。定員は400名、オンライン同時配信あり。Peatixにてチケットを申し込む。
世界最高峰の英国インターナショナルスクール「North London Collegiate School（NLCS）」は、英国を代表する高級紙「The Times」日曜版「The Sunday Times」が毎年発表する、英国でもっとも権威のある学校ランキング「Parent Power Guide 2026」において、3部門で最高賞を受賞した。
モリタホールディングスは、全国の小学生・中学生・高校生を対象とした「未来の消防防災アイデアコンテスト 2026」を開催、アイデアあふれる「未来の消防防災」をテーマにしたイラストの募集を開始した。応募締切は2026年2月23日必着。
大学通信は2025年12月16日、学習塾が勧める中高一貫校ランキング2025「高大接続改革の取組みを積極的に進めている中高一貫校」を発表した。3位に中央大付（東京・共学）、4位に北里大付順天（東京・共学）、5位に佐野日本大中教（栃木・共学）と東洋大京北（東京・共学）がランクイン。1位と2位は大学通信のWebサイトで確認できる。
東京都は2025年12月24日、2024年度（令和6年度）東京都児童福祉審議会児童虐待死亡事例等検証部会による報告書「児童虐待死亡ゼロを目指した支援のあり方について」を公表した。2023年度（令和5年度）中に発生した重大な児童虐待等の全10事例を分析・検証し、改善策を提言している。
赤ちゃん本舗は2025年1月15日、「2025年生まれ赤ちゃんの命名・名前ランキング」を発表した。名前ランキングとあわせて、子育てママ・パパに聞いた「2025年子育てをする中で感じた今年を表す漢字」についても調査した。
マイナビは2025年12月、2027年卒業予定の学生を対象にしたインターンシップ・キャリア形成活動の企業の取組み状況をまとめた調査結果を発表した。27年卒向けのインターンシップ・仕事体験を「実施した・実施予定」とする企業は69.8%で、前年より4.1pt増加した。
孫正義育英財団は25歳以下を対象に、共有施設の提供や支援金給付を行う孫正義育英財団第10期生を30人程度募集する。応募期間は2026年1月15日から3月3日まで。1月26日には志望者向けオンライン説明会を行う。事前登録は1月7日より受け付ける。
学研ホールディングスの調査・研究機関である学研教育総合研究所は、2025年のお正月にもらったお年玉に関する調査結果を発表した。小学生の平均額は2万3,158円で前年から2,933円増加、中学生は2万9,533円で2,034円増加した一方、高校生は2万7,724円で前年から239円減少した。
東京都は新年を迎えるにあたり、住民基本台帳人口をもとに、東京都の午（うま）年生まれの人口および20歳人口の推計（2026年1月1日時点）を公表した。うま年生まれは102万6,000人。20歳人口は過去最少タイで、ピーク時の3分の1になる見込み。
東京国立博物館は、2026年1月1日から1月25日の期間、正月の恒例企画「博物館に初もうで」を開催する。干支をテーマにした特集展示や長谷川等伯筆 国宝「松林図屏風」のほか、新年の訪れを祝した吉祥作品や名品を鑑賞できる。1日から3日は和太鼓、獅子舞、吟剣詩舞など、新春限定の企画も開催する。
スピークバディは2025年12月5日から8日にかけて、英語学習経験・意向のある国内20代から50代439名を対象に、語学学習に関するアンケート調査を実施した。生成AIや翻訳技術が急速に進化する中でも、英語を「自分の言葉で話したい」という意欲は揺らいでいないことが明らかになった。
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