advertisement
advertisement
横浜国立大学と千葉大学、お茶の水女子大学の3学長が図書館連携の申し合わせをこのほど取りまとめた。3大学は、国公私立大の図書館では初めてとなる共同分散保存（シェアード・プリント）に着手する。
愛知県私学協会は、「愛知私立中学合同相談会」を6月15日の多治見会場から一宮、豊田、岡崎の県内4会場で開催する。
子どもの習い事にかかる費用の月額平均は13,899円で、年齢とともに上昇していることが4月8日、「子どもの習い事に関する意識調査」の結果からわかった。幼少期は体力向上や情操教育に注力し、小学校高学年から学習系の習い事にシフトする傾向もみられた。
秋田県教育庁は、「大人が支える！インターネットセーフティの推進」の一環として、「インターネットセーフティガイド」（平成26年3月版）を作成。「隠れネット機器」など、大人や地域の人たちが正しい理解をし、トラブルから子どもたちを守る。
デジタル・ナレッジは、導入にともなう学校側の負担を軽減する「反転授業スタートアッププログラム」の提供を4月8日に開始した。日本でも反転授業に対する期待が高まりつつある。
10代後半の若者の半数が「学校教育が就職に役立っていない」と回答し、調査国中もっとも高い割合を示したことが、「就職に関する意識調査」の結果から明らかになった。一方、就職先を見つけるまでに費やす期間は、調査国中もっとも短かった。
名古屋市教育委員会は、名古屋市立大学と連携し、小学生とその親を対象とした公開講座「お父さん、お母さんはどんな仕事をしているんだろう？親子の会社見学」を、7月22日から31日の期間中、4回開催する。
デジタルえほんとCANVASは「第3回デジタルえほんアワード」を開催し、4月8日から6月20日まで作品を募集する。脳科学者の茂木健一郎氏など8名が審査し、大賞には賞金20万円が贈られる。
昭文社は、ファミリー向けハイキングガイド「関西 子どもとおでかけ日帰りハイキング」を4月10日より発売する。
クレジットカードや携帯電話・スマートフォンを新しく契約・更新する人も多い時期となった。内閣府政府広報室は4月8日、「クレジット契約の基本ルール～改正割賦（かっぷ）販売法～」「携帯端末代金・分割払い時の注意点」の2つについて、広く注意を呼びかけた。
日本顕微鏡学会は、中学生以上を対象とした市民公開講座「目で観る世界最先端の物質科学・生命科学」を5月10日、東京大学・伊藤国際学術研究センターで開催する。参加は無料、事前申込制。
ACCESSと東京書籍は4月8日、「ICTを活用した教育サービス」と「オンラインプラットフォーム」の開発・事業化に向けて協業することに合意したと発表した。ACCESSの技術力と東京書籍の知見を持ち寄り、海外展開も視野に新たな教育サービスの開発や事業化を目指していく。
京都精華大学は4月7日、高校生を対象とした大学の特色を紹介する特設サイト「ボクとセイカの物語」を公開した。サイトのイラストは卒業生でもある石田祐康監督が担当した。
読売新聞社は「第8回よみうり子育て応援団大賞」の参加者を募集。子どもや親を対象に優れた支援活動を行う団体などを表彰する。大賞賞金200万円のほか、受賞団体は活動や運営を支援していく。
大学生のスマホ保有者の84％がノートPCも所持しており、目的に応じて賢く使い分けていることが、「大学生のスマートフォンに関する実態調査」の結果から明らかになった。音楽鑑賞やカメラ、ゲームについては、専門機器の利用の方が多かった。
4月8日発売のサンデー毎日と週刊朝日は、主要大学合格者高校ランキングを特集。全国3,440高校の181大学合格者数や、東大・京大よりハーバードに進む高校生たちなどを紹介している。
Language