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プログラミング教育ポータルサイト「コエテコ byGMO」は2021年1月14日・15日、「子ども向け民間プログラミング教育カンファレンス 2021」をオンライン開催する。参加は無料。2020年12月3日よりWebサイトにて申込みを受け付けている。
埼玉県教育委員会は2020年11月27日、子どもたちの悩みや不安、心身の不調を早期発見・早期対応し、困難を抱える子どもたちを1人でも多く支援する体制の強化を目的に、東京大学大学院 教育学研究科身体教育学コース健康教育学分野と連携協定を結んだことを発表した。
学研プラスは2020年11月19日、小学生向け学習ドリル「学研の総復習ドリル 改訂版」シリーズを発売した。1冊で1年分の総復習と達成感を味わうことができるドリルで、小学1年から6年まで各学年版を刊行。価格は各715円（税込）。
カレンダーアプリ「ジョルテ」を提供するジョルテは、2020年12月2日より小学校・幼稚園の年間行事予定表をWebブラウザで公開するサービス「がっこうとうろくん」のサービス提供を開始した。登録する学校、利用する保護者ともに無料で利用できる。
東京都は2020年12月1日、「令和元年（2019年）東京都人口動態統計年報（確定数）」を公表した。出生数は、10万1,818人で4年連続減少。合計特殊出生率は1.15で、前年の1.20より低下し3年連続低下。全国平均1.36より0.21ポイント低い結果となった。
パンダくんが主人公の絵本「おひさまキッチン」シリーズのオンライン読みきかせイベント「おひさまキッチン絵本に飛びこむX’mas！」が、2020年12月5日～20日の毎週土日にYouTube Liveで開催される。参加無料。当日誰でもYouTubeを視聴しながら参加できる。
朝日新聞出版は、「科学漫画サバイバル」シリーズ累計1,000万部突破を記念して、創刊以来初となる「サバイバル総選挙」を開催する。2021年1月31日まで投票を受け付け、シリーズ全46テーマのNo.1タイトルを決定。伊沢拓司率いる東大クイズ王QuizKnockが応援で盛り上げる。
ミクシィは2020年11月20日より「みてね基金」第2期助成先公募を開始した。第2期は、革新的で優れた成果が期待できる取組みを助成する「イノベーション助成」と、地域課題に地道に取り組む団体のさらなる成長を支援する「ステップアップ助成」の2部門で募集する。
チエルは2020年12月10日・16日の2日間、VERSION2との共催によるオンラインセミナー「オンライン授業セミナー」を開催する。出席も小テストも評価も実現可能な、対面授業に近いオンライン授業について紹介する。対象は大学・専門学校の教職員。参加無料、事前登録制。
Appleは2020年12月31日までの期間、iPhoneやiPadを使って世界に1つだけの作品づくりを楽しむオンラインプログラム「ホリデーをつくろう」を開催する。Webサイトからプロジェクトブックをダウンロードして作品づくりができるほか、オンラインライブセッションも開催する。
厚生労働省は2020年11月24日から12月28日までの期間、「小学校休業等対応助成金」に関する相談に対応するため、全国の都道府県労働局に「小学校休業等対応助成金に係る特別相談窓口」を設置する。申請期限が12月28日に迫る中、窓口を通じて労働者や事業主の相談に応じる。
シャープNECディスプレイソリューションズは、インタラクティブホワイトボード「Brain Board」の新製品「LCD-CB652」「LCD-CB752」の2機種を2020年12月4日より出荷開始する。各種アプリを内蔵し、表示、書き込み、保存などが1台で可能なオールインワンモデル。
立教女学院中学校は202年11月25日、2021年度入試において一般入試の面接を中止すると発表した。新型コロナウイルス感染拡大に伴う対応で、12月に行う帰国生入試についても時間短縮や同伴保護者の人数制限を行う。
プラススタイルは2020年11月24日、AJAXが販売するブロック組立ロボット「MAUNZI（マウンジ）」の取扱いを開始した。スマホアプリと連携することで動かすこともでき、プログラミング教育玩具としても活用可能。3万6,000円から6万円まで3種類のキットを展開する。
教育ICT機器やビデオ会議システムを扱うアバー・インフォメーションは、最大322倍ズームを搭載した高性能モデル書画カメラと、省スペースで遠隔授業やリモートワークに最適な書画カメラの2機種を2020年12月25日に同時発売する。
日経BPコンサルティングは2020年11月25日、「大学ブランド・イメージ調査（2020-2021）」の結果を発表した。九州・沖縄・山口編55校のうち、大学ブランド総合力は1位「九州大学」、2位「福岡大学」、3位「熊本大学」となり、前年調査と変わらぬブランド力の強さをみせた。
