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e-Learning Initiative Japanと日本工業新聞社(フジサンケイ ビジネスアイ)が主催する「日本e-Learning大賞」が第15回の応募受付を開始した。さまざまなケースでeラーニングを活用している自治体・学校などからの応募を受け付けている。
矢野経済研究所は2018年5月8日、国内eラーニング市場に関する調査結果を発表した。2017年度の国内eラーニング市場規模は、前年度比13.2%増の2,000億円の見込み。今後は、AIを活用した学習サービスの増加も予見されている。
ゼッタリンクスと野田塾は、生徒の学習進捗をひと目で把握できるタブレット用学習進捗クラウドサービス「学びトレック」を共同開発した。野田塾は、「Plan&DO(プラン・アンド・ドゥー)」の名称で、2018年4月より中学生約1万名を対象に本格運用をスタートした。
文部科学省は平成30年5月7日、Webサイトに「コミュニティ・スクール」に関する平成30年度予算について掲載した。
マーケティング事業などを展開するグローバルキャストの教育ブランド「G-VaLEd」は、名古屋市教育委員会後援のもと、小中学生向けのプログラミング・ICTスキルの全国大会「子どもみらいグランプリ2018」を開催する。参加応募期間は、2018年5月1日から6月10日まで。
ITサービス開発とドローン利活用推進を手掛ける ORSOは、誰でも簡単にドローンプログラミングが学べるアプリ「DRONE STAR プログラミング」の配信を2018年4月17日に開始した。
プログラミング教育関連市場は、2025年度に230億5千万円となり、2016年度からの10年間で約6倍の市場に成長すると予測されることが、シード・プランニングの調査結果より明らかになった。
科学技術振興機構(JST)は、平成30年度「ジュニアドクター育成塾」の採択機関を決定した。採択されたのは、慶應義塾大学や大阪大学、津山高等専門学校など9機関の取組み。最大5年、1件あたり1,000万円までの支援費を受けられる。