旺文社は2020年4月30日、旺文社ベンチャーズが運営するファンドを通じて、EdTechスタートアップの学びエイドへ出資した。旺文社のアセットと学びエイドの学習動画サービスを組み合わせ、両社の事業強化を目指す。
Rejouiは2020年5月12日、小学生・中学生向けのデータサイエンス学習講座をオンライン授業用にカスタマイズし、学習塾や学校などの教育機関に向けた学習講座として提供を開始した。対象年齢、要望により講座内容やレベルがカスタマイズできる。
ベネッセの英語教室「ビースタジオ」は2020年5月7日から9月までの期間限定で、新型コロナウイルスの感染拡大の影響下でも、子どもたちの安心な学びの場を守る取組みとして、教室での対面型レッスンに代わるオンラインレッスン・映像レッスンの提供を開始した。
CRI・ミドルウェアは、自社が保有する動画配信プラットフォーム「LiveAct PRO（ライブアクトプロ）」を教育業界向けへ進化させた新サービス「スマート授業 by LiveAct PRO」をリリースし、2020年5月12日より3か月間無償で提供する。
増進会ホールディングス（Z会グループ）は2020年5月12日、ソニー・グローバルエデュケーションと、教育事業において包括的な業務提携契約を締結したことを発表。Z会の小中高生向け通信教育講座において、ソニーの「KOOV」を組み込んだ新しいサービスを提供する。
賛否を呼んでいる9月入学に関して、文部科学省の萩生田光一大臣は2020年5月12日、長期間にわたる休校により学校や家庭で学習格差が生じている現状を認めたうえで、「これらの問題は解決できるという、ひとつの利点はある」との考えを示した。
東京財団政策研究所所長でノースウェスタン大学の松山公紀教授とコロンビア国際関係公共政策大学院の伊藤隆敏教授、東京大学の星岳雄教授は2020年5月12日、「小中高生の教育機会均等のため、卒業を6月に、大学は秋入学へ」と題した共同提言を発表した。
英国の公的な国際文化交流機関であるブリティッシュ・カウンシルは、2020年5月より初のオンライン英語コース「myClass（マイクラス）オンライン」、6月よりIELTS対策コース「IELTS Coach（アイエルツコーチ）オンライン」を開講する。いずれも18歳以上対象。
イードが運営する教育情報サイト「リシード」と「リセマム」は2020年5月12日、Web上で「バーチャル教育ICT Expo」を開始した。整備が急がれる教育ICTの最新情報を、動画を交えて詳説する。
「MIRAI TOUCH」は、あらゆる立場・状況にある人々がアクティブに参加できる教育の場を創造する、未来の「インクルーシブ電子黒板」。用途に合わせて選択することができる。
顔写真付きの入退室管理システム「Kazasu」、映像教材と専用教材を組み合わせた一体型の学習システム「基本のキ」、無学年進級式英語教材「あいキャン英語 withタッチペン」、Webで学べる英語音声採点機能付きデジタル教材「デジタルドリル」。
「Adobe Spark」は、グラフィック、Webページ、動画の3つの形式でインパクトのあるビジュアルプレゼンテーションを簡単に作成できる無料ツールで、世界中の学校で1,800万人以上の児童生徒に使われている。
宇宙航空研究開発機構（JAXA）は2020年5月1日、人工衛星から見た地球のデータを集約したポータルサイト「JAXA for Earth」を公開した。衛星から見た地球の姿をJAXAの研究成果やデータで紹介しており、小中高の先生・生徒に便利な「入門者向け」の選択機能もある。
遠隔授業に必要な機能群を豊富に備え、従来のような一方向的な動画教育ではなく、YouTubeなどの動画コンテンツでは実現不可能だった「対話的な動画教育」を手軽に実現できるサービス。ゲーム開発者向け動画技術でシェアNo.1のCRIが提供。
「リブリー」は、提携出版社の発行する教科書や問題集をデジタル化し、生徒ひとりひとりの学習履歴にもとづいた個別最適化学習ができる「デジタル教科書・教材」。
エルモ社は2020年5月11日、学校・教育機関に向けた、学びを止めないオンライン授業づくりを進めるパッケージツール「書画カメラ（実物投影機）＋Zoomパッケージ」の申込受付を開始した。
