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NICインターナショナルカレッジ・ハイスクールは2025年12月7日、鹿児島県内の中高生が英語で地元の魅力を紹介するプレゼンテーション大会「第2回おらがまちピッチ鹿児島大会」を開催する。会場は鹿児島育英館中学・高等学校。当日は入場無料、入退場自由で観覧でできる。Webサイトで事前予約を受け付けているほか、当日予約なしでも来場可能。
リセマムでは5周年を迎えた2015年に「ReseMom Editors' Choice」をスタートしました。第11回となる「ReseMom Editors' Choice 2025」では、10のサービスを選出させていただきました。
Duolingo,Inc.は、英語能力認定試験「Duolingo English Test（DET）」の日本市場へ本格展開することを、2025年9月25日に発表した。DET先行導入プログラムを通じて、日本の大学は今後5年間で最大10万回分（総額700万米ドル相当）のDETを無償で活用できるようになるという。
日本英語検定協会（英検協会）は2025年7月24日、実用英語技能検定（英検）を活用したデジタル証明書「大学入試出願連携サービス」の実用化のめどが立ち、2026年度入試より、近畿大学での導入が決まったと発表した。
文部科学省は2025年6月23日、2023年度「英語教育実施状況調査」の結果を公表した。CEFR A1レベル（英検3級）相当以上の中学生は52.4％、CEFR A2レベル（英検準2級）相当以上の高校生は51.6％とさらに上昇し、過去最高の割合を達成した。
国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）が主催する「第3回IIBC大学生英語スピーチコンテスト」が2025年5月17日、東京都新宿区のコモレ四谷タワーコンファレンスで開かれた。応募者60名の中から予選を通過した8名が本選に進み、立教大学3年の廣岡莉紗さんが1位に輝いた。
国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）は、日米協会協賛、文部科学省・外務省後援のもと、高校生を対象とした「第17回 IIBC高校生英語エッセイコンテスト」の応募受付を2025年7月1日より開始する。
東進ハイスクール・東進衛星予備校を運営するナガセは、東進ブックスから基本単語の「核」を修得できる単語集「普通の英単語」を発売した。ネイティブと同じような感覚で英単語を理解し、実用英語の基礎を固めることができるという。
日本英語検定協会（英検協会）は2025年4月28日、実用英語技能検定（英検）4級・5級を国内の準会場で受けた受験者が不合格の場合に、次回と次々回検定を無償で再受験できる「チャレンジキャンペーン」について、申請・申込方法をあらためて案内した。2025年度第1回試験の申請期限は5月2日。学校や塾・英会話教室向けにオンライン説明会も開催している。
日本英語検定協会の想定を上回る申込みがあった「池田周先生のライティング要約問題 特別講座」の追加開催が決定した。開催日時は2025年4月27日午前11時半と午後1時の2回。参加費無料、申込みはWebサイトから、各回先着5,000名まで受け付ける。
安田教育研究所は2025年5月15日、広尾学園にて「グローバル＆steam教育セミナー」を開催する。トランプ2.0や生成AIにより世界の秩序が変化しようとしている今、新時代に活躍できる人材育成のヒントとなる「非認知能力」や「英語によるsteam教育」について、IGS会長の福原正大氏が伝える。先着80人限定、申込締切5月11日。
TOEFLテスト日本事務局（ETS Japan）とその親会社であるETSは、TOEFL iBTの受験料を2025年4月1日以降、現在のUS$245からUS$195に改定することを発表した。TOEFLを通じて多くの人の未来が広がるよう、留学や国内外の進学を目指す国内の受験者を応援するための措置だという。
大阪府は2025年2月4日、すべての府立高校に海外短期留学制度を導入すると発表した。2025年度から順次、府立高校が海外の学校と姉妹校提携を締結し、各校20人程度を姉妹校に短期留学させる。生徒1人あたり10万円の補助を想定している。
日本英語検定協会は2025年1月31日、2025年度から英検S-CBTにおいて、同一検定回の期間中に同一級を最大3回まで申し込むことが可能になると発表した。これにより、受験者はより多くの受験機会を得ることができるようになる。
教育出版の旺文社は、2025年1月27日より、2024年度英検第3回検定に対応した「英検一次試験 解答速報サービス」の提供を開始した。これは、1月24日から26日にかけて本会場および準会場で実施された英検一次試験の解答速報に基づくもので、受験者が無料で自己採点を行えるサービスである。
文部科学省は2025年1月21日、デジタル教科書の活用に向けた論点を示した。紙の教科書の「代替教材」という現行の扱いを見直し、デジタル教科書を「正式な教科書」として検討する方針を盛り込んだ。新しいデジタル教科書は、2030年度からの使用開始を想定している。
