advertisement
advertisement
メディアオーパスプラスは、機械学習・統計解析を中心としたコンサルティングサービス「Media Opus Knowledge＋」と、映像を中心としたデジタルコンテンツ制作サービス「Media Opus Contents＋」の提供を2月1日に開始した。
慶應義塾大学SFC研究所は2月1日、W3C（ワールド・ワイド・ウェブ・コンソーシアム）とIDPF（国際デジタル出版フォーラム）が統合契約を締結し、出版とWeb技術を融合するという将来展望に向けてロードマップ作成に着手すると発表した。
総務省は1月31日、「若年層に対するプログラミング教育の普及推進」事業について、追加公募を開始した。平成28年度第2次補正予算に従い、提案の公募を追加で行う。公募期間は1月31日から2月28日午後5時まで。
学習塾や学校向けの教材を出版する好学出版は2月1日、英単語や重要用語を覚えるためのWebカード「WordShower（ワードシャワー）」を発売する。料金は、1つのIDにつき1年間のシステム使用料（2,400円・税別）、コンテンツ料（無料～200円／税別）。
Raspberry Pi財団は1月25日、教育者向けの技術雑誌「Hello World」（英語）を創刊した。無料のPDFファイルとして公開されており、サイトよりダウンロード・閲覧することが可能。
教育クラウド・プラットフォーム協議会は、総務省との共催イベント「みらいのまなびフォーラム in なばり」を2月4日に三重県名張市で開催する。参加費無料で事前登録不要。基調講演やパネルディスカッション、パネル展示、事例紹介などを実施予定。
「アビバキッズ」などを展開するグローバルキャストは1月26日、レゴブロック教材とした教育カリキュラムを提供するレゴエデュケーションとライセンス契約を締結した。既存の施設などを利用して、新しいアフタースクールモデル「レゴクラス」の普及促進を図る。
ソフトバンクグループ（SBG）と立命館は1月25日、教育分野における包括連携協定を締結したと発表した。「Pepper社会貢献プログラム スクールチャレンジ」におけるプログラミング教育用のカリキュラムの共同開発を行う。
ソフトバンクグループ（SBG）は、「Pepper社会貢献プログラム スクールチャレンジ」の貸し出し先を、佐賀県武雄市や東京都港区など17自治体の282校の公立小中学校に決定したと発表した。支援総額は、SBGの社会貢献活動として最大規模となる約50億円。
バッファローは、法人向けの無線LANアクセスポイント「WAPM-2133TR」を3月上旬に発売する。トライバンドとDFS障害回避に対応し、児童生徒1人1台の教育用コンピューター環境の構築をサポートする。
静岡大学、今治市、京セラドキュメントソリューションズ、KDDI総合研究所は1月24日、産学官連携によるアクティブ・ラーニングを支援する、記述・発話分析の実証研究を開始することを発表。実証研究の期間は2017年1月から3月まで、今治市立小学校3校にて行う。
堺市とNTT西日本は1月24日、「ICTを活用したまちづくり」に関する包括連携協定を締結した。堺市における地方創生の実現に向けて、さまざまな分野におけるICT（情報通信技術）利活用の連携強化を目的としている。
東芝クライアントソリューションは、シンプルで導入しやすい学校向けICTソリューション「dynaSchool」より、協働学習やアクティブラーニングに適したデジタルノート共有アプリ「TruNote Classroom」を発売した。グループでの協働学習や一斉学習を支援する。
eラーニング専門ソリューション企業のデジタル・ナレッジと、デジタルコンテンツ制作を手がけるナディアは1月19日、教育用VRコンテンツ制作の共同開発を進めると発表した。1月20日に開催するセミナーで詳細を発表。LIVE配信の申込みを受け付けている。
東洋英和女学院大学 尾崎博美准教授は、教育学の授業で「respon」というクリッカーアプリを活用し、200名弱が履修する大規模な講義において少人数のアクティブラーニングに匹敵するような活発な意見交換を可能にしている。
パナソニックは、「軽量」「長時間」「頑丈」「高性能」を追求したモバイルパソコン「レッツノート」の2017年春モデルを発表した。着脱可能な初のタブレットモバイルPC「XZ6」シリーズは2月17日に、法人向けモデルの「SZ6」「RZ6」「LX6」シリーズは1月20日に発売する。
