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学習ソフトウェア情報研究センターは、第33回学習デジタル教材コンクール開催する。募集の対象となる作品は、教員など教育関係者・団体が作成したもの、または児童生徒が作成したもの。締切は5月12日（消印有効）。
IT活用、デザイン、ソフトウェア開発に関する教育、研修などを手がけるzero to oneは、4月1日より本格的に機械学習を学べるオンラインコースの提供を開始した。実業で生かす実践力を身に付けるよう実際にコードを記述しながら学べる構成となっている。
旺文社は、学校や教育事業団体などを対象に「タンゴスタ！for 英単語ターゲット」の提供を開始した。英単語集「英単語ターゲット」のコンテンツを収録し、タブレットやスマートフォンなどICT機器を使った効果的な英単語学習をサポートする。
エレコムは4月4日、ICT教育現場に適した次世代高速Wi-Fi規格11ac（IEEE802.11ac）対応無線アクセスポイント「WAB-M2133」を近日発売すると発表した。端末ごとの通信を均一化する「平等通信機能」を搭載。価格は5万3,784円（税込）。
ヤフーは5月から、小学生向けプログラミング体験教室「Hack Kids（ハック・キッズ）」を全国で開催する。青森県八戸市、宮城県石巻市、長野県北安曇郡白馬村、高知県高知市、福岡県北九州市、大分県大分市のYahoo! JAPAN拠点6都市でエンジニアらが授業する。
システムパッケージの企画開発・販売などを手がけるアルプは、教務支援システム「賢者」と駿台予備学校が提供する学習教材「駿台サテネット21」を融合させた学校支援プログラム「賢者＋V」の提供を4月1日より開始した。
高校生のネット利用時間のうち、SNSが58.9％を占め、学習の目的での利用はわずか0.4％であることが、総務省が3月31日に発表した調査結果より明らかになった。
プログラミング教育の普及活動に取り組むみんなのコードは、公立小学校教員を対象とした「プログラミング指導教員養成塾」を開講する。参加費は無料。申込みはWebサイトもしくはメールで受け付けている。
チエルは3月30日、ワンビと資本・業務提携を締結したと発表した。ワンビからモバイルセキュリティの技術提供を受け、学校市場向けのタブレットセキュリティ製品を共同開発を進める。7月に発売予定。
少人数のグループで取り組む「プロジェクト型学習」を主軸とした授業を推進する甲南大学マネジメント創造学部。学習スタイルに欠かせないツールとして、学部開設時からノートPCを必携化。大学生協が2016年度、新入生に向けた推奨機に選定したのが「Surface Pro 4」だ。
校務用途と教務用途の両立を実現するため、マイクロソフトのノートPC「Surface Book」を教員に配付。今後は、Surface Bookを活用して、ICTを活用したより効果的な授業を実践していくという。
すべての授業をインターネットで行うサイバー大学は、学内で開発・運用しているeラーニングシステム「Cloud Campus」を全面リニューアルし、4月4日より学外向けのクラウドサービスとして提供を開始すると発表した。
総務省は3月30日、1月31日から2月28日まで追加公募を行っていた平成28年度第2次補正予算「若年層に対するプログラミング教育の普及推進」事業について、66件の応募の中から19件のプロジェクトを選定したことを発表した。
日本ユニシスと大日本印刷（DNP）は共同で、教育委員会・学校向けの経営支援システム「wacati」と、学校・保護者間のコミュニケーション支援システム「連絡Plus」という2つの学校情報システムを開発。2017年4月より、スズキ教育ソフトを通じて販売を開始する。
NTTコミュニケーションズ（NTTCom）は、児童生徒や教員、保護者などがさまざまなデジタル教材やコミュニケーション機能をいつでもどこでも利用できるようにするコンテンツ提供プラットフォーム「まなびポケット」を4月1日に提供開始する。
3月29日、シャープは統合型学習アプリケーション「Brain＋（ブレインプラス）」を発表した。Brainは同社の電子辞書だが、Brain＋は、この電子辞書機能をほぼそのままタブレット向けのアプリとしたものだ。
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