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フォースバレー・コンシェルジュは、オンラインプログラミングコンテスト「TOP CAREER CODE CHALLENGE 2016」を開催する。期間は11月11日～13日と、11月25日～27日。世界のトップITエンジニアが同時に勝負するという。
アメリカのEvollve社による遊んで学べるプログラミングロボット型おもちゃ「Ozobot」を用いた関連教材開発、授業運営のサポートを行うCastalia（キャスタリア）は、11月から国内向け販売をAmazon上で開始した。通常価格は1台9,800円（税込）。
エンジニア人材サービスのVSNは、関東圏の公立・私立小学校の4年生～6年生を対象としたプログラミング授業での講師派遣サービスを開始した。料金は無料。教師や保護者への事前説明会にも応じるという。
日本マイクロソフトは10月25日、教育機関向け施策を発表。2020年までに教員5万人に対してマイクロソフト公式の無償教員研修を実施する。カリキュラム設計やICT利活用に関する研修、MEEを活用したプログラミング研修を提供予定。
10月25日、マイクロソフトは同社の教育事業の取組みとして5つの施策を発表した。新しい教員向けICT研修プログラムの提供、モデルルームの開設、学校向けマインクラフトのリリース、IEスクールのサポート、SEINET 5とAzureの直接接続の開始だ。
eラーニングアワード2016フォーラムが10月26日～28日の3日間、東京・御茶ノ水ソラシティにて開催される。併催企画「日本e-Learning大賞」にて、eラーニング事例の頂点となる最優秀賞に学習管理プラットフォーム「Studyplus」「Studyplus for School」が選ばれた。
New Education EXPOは11月～12月、名古屋・大阪・東京で「教育の情報化セミナー」を開催する。自治体職員や小中学校の教職員を対象としており、参加費は無料。事前申込みをWebサイトで受け付けている。
米AppleのCEO、ティム・クック氏は9月7日（現地時間）、今秋から始まるConnectED schoolsに対し、教師用にMac・iPad4,500台と児童生徒用iPad5万台を無償提供することを発表した。
総務省は平成29年度予算として、若年層に対するプログラミング教育の推進に4億円を計上していることが、総務省が8月31日に発表した概算要求より明らかになった。平成29年度の要求額は前年度比6,828億円増の16兆6,743億円にのぼる。
eラーニング専門ソリューションを提供するデジタル・ナレッジは8月23日、「デジタル・ナレッジ みらいの教育基金」第1次募集期間分の助成決定先を公表した。助成採択先は茨城県古河市立下大野小学校や東京農工大学、Manabelle、タイレル出版など。
ｅ-ラーニングに関するサービスのさまざまなコンテンツを提供するイー・ラーニング研究所は8月12日、小金井市立前原小学校との共同プロジェクトを開始することを発表した。フォルス学習システムを導入し、タブレット端末500台を貸与する。
江崎グリコは、ポッキーやビスコなどのお菓子を使ってプログラミングを学習できるスマートフォン用アプリ「GLICODE（グリコード）」を開発した。総務省の「プログラミング教育実施モデル 実証事業」に選定され、8月4日よりアプリの提供を開始した。
プログラミングクラブネットワークは、子どもプログラミングパソコンの新デザイン「IchigoJam T」を発売する。あわせて、誰でも自由にIchigoJamの基板を発注できるよう、IchigoJam Tの「ガーバーデータ」を公開する。
小学校5、6年生の外国語活動でICT機器などの機材を使用している割合が92.2％にのぼることが、日本生涯学習総合研究所が7月21日に発表した調査結果より明らかになった。先生が使用している機器は、「パソコン」がもっとも多かった。
総務省は7月19日、提案公募を行ったクラウド・地域人材利用型プログラミング教育実施モデルの実証校の選定結果を発表した。実証校は東京都小金井市前原小学校、新潟県新潟大学教育学部附属新潟小学校などの小学校を中心に、中高含め全11ブロック、24校。
米国Amazonは6月、学校教育現場向け教材サービス「Amazon Inspire」のベータ版を公開した。学校関係者や保護者なら、誰でも無料で教材検索ができる。現在の稼動は米国内でのみ。
