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New Education EXPOは11月～12月、名古屋・大阪・東京で「教育の情報化セミナー」を開催する。自治体職員や小中学校の教職員を対象としており、参加費は無料。事前申込みをWebサイトで受け付けている。
米AppleのCEO、ティム・クック氏は9月7日（現地時間）、今秋から始まるConnectED schoolsに対し、教師用にMac・iPad4,500台と児童生徒用iPad5万台を無償提供することを発表した。
総務省は平成29年度予算として、若年層に対するプログラミング教育の推進に4億円を計上していることが、総務省が8月31日に発表した概算要求より明らかになった。平成29年度の要求額は前年度比6,828億円増の16兆6,743億円にのぼる。
eラーニング専門ソリューションを提供するデジタル・ナレッジは8月23日、「デジタル・ナレッジ みらいの教育基金」第1次募集期間分の助成決定先を公表した。助成採択先は茨城県古河市立下大野小学校や東京農工大学、Manabelle、タイレル出版など。
ｅ-ラーニングに関するサービスのさまざまなコンテンツを提供するイー・ラーニング研究所は8月12日、小金井市立前原小学校との共同プロジェクトを開始することを発表した。フォルス学習システムを導入し、タブレット端末500台を貸与する。
江崎グリコは、ポッキーやビスコなどのお菓子を使ってプログラミングを学習できるスマートフォン用アプリ「GLICODE（グリコード）」を開発した。総務省の「プログラミング教育実施モデル 実証事業」に選定され、8月4日よりアプリの提供を開始した。
プログラミングクラブネットワークは、子どもプログラミングパソコンの新デザイン「IchigoJam T」を発売する。あわせて、誰でも自由にIchigoJamの基板を発注できるよう、IchigoJam Tの「ガーバーデータ」を公開する。
小学校5、6年生の外国語活動でICT機器などの機材を使用している割合が92.2％にのぼることが、日本生涯学習総合研究所が7月21日に発表した調査結果より明らかになった。先生が使用している機器は、「パソコン」がもっとも多かった。
総務省は7月19日、提案公募を行ったクラウド・地域人材利用型プログラミング教育実施モデルの実証校の選定結果を発表した。実証校は東京都小金井市前原小学校、新潟県新潟大学教育学部附属新潟小学校などの小学校を中心に、中高含め全11ブロック、24校。
米国Amazonは6月、学校教育現場向け教材サービス「Amazon Inspire」のベータ版を公開した。学校関係者や保護者なら、誰でも無料で教材検索ができる。現在の稼動は米国内でのみ。
総務省は6月20日に行われた情報通信審議会 情報通信制作部会の配付資料を公表した。将来的に100万人近くのICT人材が求められる可能性を踏まえ、プログラミング教育をはじめとする初等中等教育における取組みなどを通じた人材の量的拡大の必要性を示した。
世界を舞台に活躍するための力を、ICT教育・グローバル教育・アクティブラーニングなどを取り入れた最先端の学びにより実践、新時代にはばたく生徒の育成に取り組んでいる中高一貫校、聖徳学園中学・高等学校（東京都武蔵野市）。
「NEE2016」（New Education Expo 2016）東京会場最終日の6月4日、会場の東京ファッションタウンビルにおいて、筑波大附属小学校による公開授業が行われた。国語と算数を1コマずつ、同じ4年生の1クラスに対し行ったが、それぞれに特徴のある授業となった。
マイナーな箱庭制作ゲームだったはずが、ここ数年、大きなムーブメントとなり、各所で話題となっているゲーム、それが「Minecraft」だ。自由に街や公園を作れることなどから、老若問わず、世界中で静かな人気を集めている。
レゴブロックを使ったアクティブラーニング教材「レゴ WeDo 2.0」が4月1日より発売される。レゴ エデュケーションによる公開授業が3月16日に筑波大学附属小学校で行なわれた。
八王子市立横山第二小学校で2月2日、オリンピック・パラリンピックをテーマにした公開授業が行われた。同校は、東京都のオリンピック・パラリンピック教育推進校に指定されている。
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