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デジタル・ナレッジは、学習塾事業者や学校教員を対象にeラーニングコンテンツ「動画で学ぶ！オンライン授業の知っておくべき基礎知識」を公開した。オンライン授業導入編として、オンライン授業を実施するうえで大切なポイントや話し方などを解説している。
クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、学校へ寄せられるさまざまなクレームに対応する際のポイントを聞いた。第21回は「クラス全員の前で叱られた。会社だったらパワハラではないか」。
外務省は2021年2月25日および3月1日、教育機関関係者を対象とした「海外安全対策セミナー」をオンラインで開催する。両日同内容で、定員は各日200名。参加無料。Webサイトにて申込みを受け付けている。
2019年4月の開学以来まもなく2年が経過しようとしている「専門職大学」について、高校教員の41.2％が「名称だけは知っている」という状態にとどまり、認知度が大きく向上していないことがさんぽうの調査結果より明らかになった。
東京都教育委員会は2021年2月4日、多摩地域における「体験型英語学習施設の整備方針」について公表した。2018年に東京青海に開設した「東京都英語村 TOKYO GLOBAL GATEWAY（TGG）」と同様の体験型英語学習施設を、2022年度中に多摩地域に開業するべく方針を示している。
東京都教育委員会は2021年2月4日、2020年度（令和2年度）の学校における働き方改革について取組状況などを取りまとめ、公表した。臨時休業や感染症対策などがあった2020年度は、都立高校や都内公立小・中学校の教諭等の時間外労働が増加傾向にあった。
環境省と国立環境研究所は2021年2月21日、2011年1月より実施している「子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）」で得られた成果やその活用方法をわかりやすく伝えるための「第10回エコチル調査シンポジウム」をオンラインで開催する。
コンテンツ教育学会は2021年3月18日、専門職大学シンポジウム vol.9「全国高校教員400名アンケート分析による専門職大学への進路指導の実態 ―2021年度版―」を開催する。参加費は無料。参加申込はWebサイトにて先着順で受け付けている。
高校生の進学をサポートするライフマップは、大学・専門学校に向けてLINEを使った進学相談ツール「L Tracker」をリリースする。コロナ禍で進学に悩む高校生とLINEを使って効率よくアプローチできる。
凸版印刷と東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センター（東京大学Cedep）は2021年2月16日、幼児期の非認知能力に関するシンポジウムを開催する。参加費は無料。Webサイトの申込フォームから事前参加登録が必要。
学書は2021年2月4日、写真で伝える入退室管理システム「Kazasu（カザス）」で、入退室時の生徒の映像をサーモグラフィーで確認できるようになったと発表した。通常のサーマルカメラを導入するよりも低価格で利用でき、ソーシャルディスタンスを保って温度を検知できる。
イードが運営する教育情報サイト「リセマム」は、小学生・中学生の保護者を対象にパソコンに関する顧客満足度調査を実施し、イード・アワード2021「子どもPC」を下記のとおり発表した。
ソニー・グローバルエデュケーションは、学校や教育関係者にロボット・プログラミング教材KOOVを寄贈してプログラミング教育などを支援する「KOOV Caravan（キャラバン）」を行っている。2021年2月2日には、地域事例の共有・発信のために特設サイトを開設した。
日本トレンドリサーチが実施した「教科書」に関するアンケートによると、小中学校でのデジタル教科書の本格導入について、「賛成」と回答した人は38.3％であることが明らかになった。中学生以下の子どもをもつ保護者に限ると、「賛成」が46.6％と約半数を占めている。
2020年度（令和2年度）公立学校教員採用選考試験で、小学校教員の競争率（採用倍率）が過去最低の2.7倍であったことが2021年2月2日、文部科学省の調査結果より明らかになった。全体の競争率は3.9倍、中学校は5.0倍、高校は6.1倍と、いずれも前年度から減少している。
文部科学省は2021年2月2日、「教育活動の実施等に関するQ&A」を更新した。新型コロナウイルスのワクチン接種会場として、学校の施設を使用した場合の感染対策や教職員の関わりなどについて、文部科学省や厚生労働省の方針などを示している。
