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東急、東急不動産、東急モールズデベロップメント、エイアンドビーホールディングスの4社は2021年8月10日、同年11月に複合型商業施設「二子玉川ライズ・ショッピングセンター」において、「PLAY! PARK ERIC CARLE」をオープンすると発表した。
School Voice Projectは、現場の教職員の声を「見える化」し、各学校が参考にできるよう発信し、メディアや文部科学省、教育委員会に届ける活動を開始する。2021年7月27日より、クラウドファンディングと先行ユーザー登録を開始している。
学研ホールディングスのグループ会社である文理は、スマートフォンで5分程度のテストを受けるだけで、小学生の学力が手軽に診断できるサービス「小学生 国語力・算数力測定テスト」を、8月31日までの夏休み限定で無料公開する。
河合楽器製作所は2021年8月4日、iOS／iPadOS用タブレット学習用アプリ「おんぷノート」を公開した。価格は無料。手書きで感覚的に音符を書き込むことができ、書き込んだ音符はすぐに音で確認できる。
レノボ・ジャパンとカシオ計算機は2021年7月29日、教育機関向けコンテンツの提供において協業を開始すると発表。自治体や学校法人向けに、クラウド型学習サービス「ClassPad.net for Lenovo」を提供する。
レノボ・ジャパンは2021年7月29日、学校向けプログラミング教材「みんなでプログラミング」の有償版を発表した。従来の小学生向け無償版からコンテンツを拡充し、中学生・高校生の学習カリキュラムにもそのまま活用できる有償版として9月27日より販売を開始する。
サインウェーブは2021年7月10日、オンラインセミナー「専門家と私学6校の先端教育から考える“グローバル教育とDX”」を開いた。サインウェーブ顧問で、東京外国語大学の投野由紀夫教授によるグローバル教育とDXに関する講演、私学6校の校長らによる実践発表を振り返る。
2022年度から実施の「情報I」について、高校教員が一番課題に感じているのは「大学入学共通テストへの対応」であることが2021年7月28日、ベネッセコーポレーションの調査結果から明らかになった。「指導ノウハウ」「指導教員の不足」も上位にあがっている。
国際教養大学は、小学生のための異文化理解教育プログラムと、中高生のための中高生のためのオンライン英語研修プログラムの参加校・参加団体を募集している。実施期間は2021年11月から2022年3月。いずれも日程は応相談。
関西大学は2021年7月27日、中学・高校の体育科指導教材づくりの一環として制作した動画「126年前の競技ルールの再現動画を作ってみた」を公式YouTubeに公開した。バレーボール誕生期のルールを再現した動画を通して、バレーボール競技の歴史追体験学習ができる。
東京都教育委員会は2021年7月27日、地方教育行政の組織および運営に関する法律第21条第6号に基づき、2022年度に都立小学校、都立中学校および都立中等教育学校（前期課程）、都立特別支援学校（小学部・中学部）において使用する教科書を採択した。
管理工学研究所は、新高等学校学習指導要領に対応した校務支援システム「HEURiS-2022」と、学校の時間割作成・管理業務に最適な時間割ソフト「YELL（エール） for Teacher」を2021年9月下旬に発売する。
スマートニュースのシンクタンクである「スマートニュース メディア研究所」は、小中高・大学向けのメディアリテラシー授業実践例を公開した。Webサイトから無償でダウンロードできる。
NECスペーステクノロジーとすららネットは2021年7月16日、宇宙を題材とした高校生向け探究学習教材の共同開発契約を締結したと発表した。生徒ひとりひとりが社会課題に向き合い、解決に向け行動できるようになるのが目的。
KENZANは2021年7月15日、地方行政や学校等向けにインターネット依存症・ゲーム依存症の予防啓発サービスを提供開始したと発表した。「講演会 講師サービス」「出張授業・イベント」「顧問アドバイザー・監修」を行う。
トワールは2021年夏をめどに、思考力や性格の特性等を科学的に測定し、個々に最適な指導方法を提案する「NOCC教育検査」に「志望校の合否予測」の新機能を実装すると発表した。一般的な合否判定の正解率58%に対し、新機能では87%の正解率の合否予測を可能にするという。
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