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旺文社は2020年5月12日、英語資格試験対策の学習アプリ「英語の友」（iOS版）の新バージョンを配信し、アプリ内にてサブスクリプション（定額課金）サービス「英語の友プレミアム」の提供を開始した。
増進会ホールディングス（Z会グループ）は2020年5月12日、ソニー・グローバルエデュケーションと、教育事業において包括的な業務提携契約を締結したことを発表。Z会の小中高生向け通信教育講座において、ソニーの「KOOV」を組み込んだ新しいサービスを提供する。
宇宙航空研究開発機構（JAXA）は2020年5月1日、人工衛星から見た地球のデータを集約したポータルサイト「JAXA for Earth」を公開した。衛星から見た地球の姿をJAXAの研究成果やデータで紹介しており、小中高の先生・生徒に便利な「入門者向け」の選択機能もある。
Google Japanは2020年5月11日、スマートフォンをかざすだけで身の回りにあるものを調べられる「Googleレンズ」に、勉強や仕事にも役立つ新機能を追加したと発表した。読めない単語の発音確認や、知らない言葉の検索ができる。
日本マイクロソフトは2020年5月8日、東京都教育委員会と都立学校における学習支援サービスの活用に向けた協定を締結したと発表した。Microsoft 365 Educationを活用し、オンライン授業や学習指導、ホームルームなどを実施する。
プログラミングおよびロボットプログラミングによる教育を行うキッズ・プログラミングは2020年5月5日、小学校や学習塾向けサービス「小学校プログラミング教育 学習指導要領が学べるeラーニング」を発売した。価格は1か月5,000円（税込）。
noteは2020年5月1日、学校から子どもや保護者への情報発信を促進する「note pro学校プラン」を無償提供すると発表した。利用するには、5月12日・22日に開催するオンライン勉強会への参加が必須となる。
トレンドマイクロと沖縄県立総合教育センターは、教員のセキュリティ意識の向上を目指すため「教員向けセキュリティ事故体験ゲーム」を共同開発した。沖縄県立総合教育センターのWebサイトより、無償でダウンロードできる。
京都府教育委員会は2020年4月30日、長期休校中の小中学生に向けた家庭学習教材「京都府教育委員会からの挑戦状」を公開した。教科の学習課題を「挑戦状」として、単元や内容のまとまりごとに公開しており、小中学生に活用を呼び掛けている。
教育と探求社は2020年5月8日、探究学習プログラム「クエストエデュケーション」における企業探究コース「コーポレートアクセス」のオンライン対応、および生徒が自宅でも取り組める「個人ワーク版」の提供を開始する。
B Inc.は2020年4月28日、子どもパソコン「IchigoJam」をパソコン（Windows／Mac）上でアプリとして利用できる「IchigoJam ap」を、リオが提供するプログラミング学習キット「プログラミング教育マスター」に同梱提供することを発表した。
新型コロナウイルス感染拡大が、子どもたちの学びの機会に大きな影響を与えている。AIによる学びの革新をリードする「atama plus」は、2020年4月28日、報道関係者向けに「#学びを止めない、塾・予備校で広がるAIを活用したオンライン授業体験会」を開催した。
金沢工業大学の学生団体「SDGs Global Youth Innovators（GYIs）」は、休校が続く全国の小中高生に向けて、自宅学習教材「STAY HOME for SDGs～おうちで取り組む17日間SDGsチャレンジ～」を開発・公開した。
トランスコスモスとtranscosmos online communicationsは、学校と家庭（生徒・保護者）がLINEで必要な情報を連絡可能な「LINEで連絡帳」を提供開始。新型コロナウイルスによる休校中でも、子どもたちの「学びの保障」を支援する。
旺文社は2020年4月23日、緊急事態宣言発令に伴うオンライン授業などへの刊行物利用について発表した。緊急事態宣言発令中の期間（5月6日までを予定）は時限的に、簡易な連絡のみで利用許諾するとしている。
教育同人社と教育出版、東北学院大学は2020年4月23日、新学習指導要領の全面実施に対応し、児童に情報活用能力と社会的な見方・考え方を育むための、教科書を活用した教材セットを開発・公開したことを発表した。
