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大学入試センターは、出願を受理した志願者に大学入学共通テストの受験票を送付している。2024年12月16日までに届かない場合は、17日以降速やかに再発行申請をするよう呼びかけている。学校を経由して出願した志願者には、学校から志願者本人に配布される。
医学部完全特化型オンライン個別指導塾「スタディカルテLab」を運営するスタディカルテは2024年12月9日、「私立医学部 受験カレンダー」をリリースした。無料ツールで、複雑な私立医学部の試験日程がスマートフォン上で簡単に把握できる。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2024年12月、Teacher’s ［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～第199回・200回の配信を公開した。東京都世田谷区立駒繋小学校の宮野由季先生をゲストに迎え、音楽専科教員の醍醐味や音楽の授業改革について掘り下げる。
光村図書出版は、2024年12月9日に「冬休み！宿題や家庭学習のアイデア 総集編」をWebサイトで公開した。コンテンツは、保護者と子供を対象に、冬休み中の宿題や家庭学習のアイデアを提供するもの。これまで別々に公開されていた記事を1つにまとめ、情報を見つけやすくした。
教育情報サイト「リセマム」を運営するイードは、「ミツカル教育通信」において、高校生向けの通信教育をまとめた「高校生向け通信教育 ポジショニングマップ」を公開した。このマップは、通信教育を「受講料金が高い・安い」「大学受験対策向き・日常学習向き」で分類し、選択の手助けをすることを目的としている。
STEAM JAPAN AWARD実行委員会は、中高生を対象に自ら課題を設定し、新たな変化を生み出すSTEAM人材を表彰する「STEAM JAPAN AWARD 2025」を開催する。応募期間は2024年11月22日から2025年2月28日まで。東京理科大学特任副学長で宇宙飛行士の向井千秋氏が審査委員長を務める。
文部科学省は2024年12月5日、2025年度（令和7年度）大学入学者選抜実施要項に関するQ＆AをWebサイトに掲載した。新たに追記された「障害のある入学志願者への合理的配慮」などを取り上げ、Q＆A形式で具体例や注意点などを解説している。
ベネッセマナビジョンは2024年12月6日、高3・高卒生対象の模試「第3回ベネッセ・駿台大学入学共通テスト模試」のデータと2024年度入試結果に基づいた「合格可能性判定基準」を公開した。合格可能性80％以上の偏差値は、東京大学の文科一類が79、理科三類が79。
サイバー大学は2025年1月、東京、大阪、福岡の3都市で「出張オープンキャンパス」を開催する。大学紹介やカリキュラムの説明に加え、パンフレットでは伝えきれないリアルな学生生活について聞くことができる学生トークライブを実施するなど、フルオンライン大学であるサイバー大学についてリアルに体験できる機会となっている。
総合型選抜入試はまだ情報が少なく、一般入試と違い、「この参考書をやってこれを覚えれば問題が解けるようになる」というような定式がない。今回は、東大推薦合格者たちに聞いた、よくある総合型選抜の悩みとそれに対する答えについて共有したい。
大学の入試システムの多様化は、学生にとって、チャンスを広げるものとして機能している。本記事では、どんな学生が総合型選抜入試に向いているのかについて話したい。
大学入試センターは2024年12月6日、2025年度（令和7年度）大学入学共通テストの確定志願者数を発表した。志願者数は、前年度比3,257人増の49万5,171人で、前年度に続き50万人を下回った。現役志願率は、過去最高の45.5％となった。
さいたま市は2026年4月に「学びの多様化学校」を開校することを発表した。不登校児童生徒の実態に配慮し、特別な教育課程を編成して教育を行う文部科学省から指定を受けた学校で、小中一貫型の教育を提供する。プレ開校は2025年7月。2025年1月24日・27日には説明会を予定している。
駿台予備学校を運営する駿河台学園は2024年12月、大塚製薬の協力のもと、「駿台つながるキャラバン」を開始する。この企画は、受験生がカロリーメイトに書いたメッセージを駿台ワゴンが別のまちの受験生に届けるというもの。受験生同士の絆を深め、互いに励ましあうことを目的としている。
e留学センターは、2024年12月8日に東京・新宿で「ヨーロッパ留学フェア2024」を開催する。同フェアでは、スペイン、イギリス、アイルランドの語学学校スタッフや留学経験者と直接相談ができる機会を提供する。さらに、留学希望者に向けた各種セミナーや奨学金特典も用意されている。
新潟薬科大学を運営する新潟科学技術学園は2024年12月4日、2027年度に大学名称を「新潟科学大学」に変更することを発表した。これに伴い、同大学院や附属医療技術専門学校、新潟工業短期大学もそれぞれ名称を変更する。また、学部再編や新学科の設置を行い、少子化に対応した定員見直しを進める。
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