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日本財団ドワンゴ学園が2025年4月に開学するZEN大学は、出願者数が受付開始から1か月を経ずして1,000名を超えたことを発表した。出願者の内訳をみると、高校3年生（高等専門学校生を含む）が62％、系属校であるN高・S高の生徒が全体の51％を占め、専願率は94％と高い。
大学入試センターが2024年12月6日に大学入学共通テストの確定志願者数を発表したことを受けて、旺文社教育情報センターは分析記事を公表した。志願者数が7年ぶりに増加したのは、18歳人口の増加が大きな要因だという。
大学通信は、2024年度入試に基づく「国公立大医学部に強い高校ランキング」を特集している。関東エリア版の3位は海城（東京）、4位は日比谷（東京）、5位は豊島岡女子学園（東京）がランクイン。1位・2位は大学通信のWebサイトより確認できる。
埼玉医科大学は、淑徳与野中学・高等学校と連携協定を締結した。締結式は2024年12月9日に埼玉医科大学毛呂山キャンパスで行われた。今回の連携協定により、埼玉医科大学と淑徳与野中学・高等学校は、相互の教育についての交流・連携を通じて、中学生および高校生の視野を広げ、進路に対する意識や学習意欲を高めることを目指す。
東京家政学院大学は、2026年度の入学者選抜試験において、全学科で男子限定の定員を設ける「男子枠」を導入することを発表した。この新たな入試制度は、総合型選抜および学校推薦型選抜I期の一部に設定される。家政学・生活科学がジェンダーフリーな学問であることを広く社会に認知させることを目的としている。
高校生・大学受験生向けの進路・受験情報サービスにおいて、豊富なデータと独自の視点で支援を行うベネッセコーポレーション。同社の進研ゼミ高校講座が、護者満足度で評価する「イード・アワード2024 通信教育」高校生・大学受験生の部にて、「受験・進学情報充実の通信教育」部門賞を受賞した。今回は進路・受験情報サービス全体の責任者である西野貴昭氏と、進路情報編集のグループリーダーである松本直子氏に話を聞いた。
大学通信は、2024年度入試に基づく「国公立大医学部に強い高校ランキング」を特集している。北海道・東北エリア版の3位は北嶺（北海道）、4位は秋田（秋田）、5位は青森（青森）がランクイン。1位・2位は大学通信のWebサイトより確認できる。
2025年度の大学入試が間近に迫る中、河合塾は今年の入試の注目ポイントをピックアップ。教科「情報」初導入、情報系・理工系の学部増、女子大の変革、難関大志向など、新たな動きが注目される。
河合塾の大学入試情報サイト「Kei-Net」は2024年12月10日、大学入試情報に「2025年度共通テスト受験ガイド」を掲載した。持ち物チェックなど試験前の準備から、試験中に注意したいこと、試験後に取り組むことまで、万全の態勢で臨むための手引きとなっている。
ユニ・チャームが展開するウェルネスケアブランド「ソフィ」は、受験生とその家族を支援する「ソフィ #生理ケアは応援になる」プロジェクトを2024年11月29日に開始した。プロジェクトは、受験シーズンに向けて生理ケアを通じて受験生を応援し、家族で生理について話しあうきっかけを提供することを目的としている。
京都大学iPS細胞研究所（CiRA）にて、中高生を対象にしたイベントが2025年1月13日に開催される。参加者は、iPS細胞研究の基本的な概要を学び、普段は見ることができない研究現場を見学することができる。また、CiRAで活躍する女性研究者が、研究生活やキャリアについて語るトークセッションも行われる。
浜松医科大学は2024年12月11日、大学の学長選考・監察会議において、次期学長候補者として渡邉裕司氏を選出したことを発表した。現学長の任期が2025年3月31日で満了することを受けての選考であり、渡邉氏の任期は2025年4月1日から6年間となる。詳細については、学長選考・監察会議のWebサイトで確認できる。
河合塾の海外大進学相談センターは2024年12月20日、高校の先生方を対象とした「高校生の海外大進学指導オンライン説明会」を開催する。この説明会では、海外大進学と日本の総合型選抜に共通する指導方法を紹介し、参加者にとって有益な情報を提供することを目的としている。
富山福祉短大などを運営する浦山学園は2024年12月10日、「高志（こし）大学（仮称）」の新設構想を発表した。同短大キャンパス内（射水市）に新校舎を建設。2026年10月に大学新設を申請し、2028年4月の開学を目指す。設置学部は経済経営学部を予定。
AKKODiSコンサルティングは2024年12月11日、卒業後から即戦力となるデジタル人財の育成を目指す通信制高校サポート校「AKKODiS高等学院」を2025年4月に開校すると発表した。この新しい高等学院は、デジタル人材の育成を目指し、特に不登校生徒に対する支援を強化することを目的としている。
不登校や行き渋りの子供を持つ親への支援でもっとも求められるのは「家庭や子供とのコミュニケーション」で、親としてもっとも頼りたい相手として51.5％が「配偶者（パートナー）」をあげたことが、サイボウズ ソーシャルデザインラボの調査結果より明らかになった。
