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京進は2025年11月30日、東京大学薬学部の池谷裕二教授によるオンライン教育講演会「脳科学が示す、考える力の伸ばし方～子供の宿題、AIに助けてもらっても大丈夫？～」を開催する。おもな対象は小学4年生から中学3年生の保護者だが、他学年も参加可能。参加無料、事前申込制。
インターステラテクノロジズは2025年11月19日、同社が開発を進める小型人工衛星打上げロケットZEROの初号機において、新たに国内外の3機の衛星を顧客として決定したことを発表した。東大をはじめ、新規で追加された衛星は、いずれも大学や学生チームが開発したもの。
和歌山南陵高等学校は、オンライン音楽教室「オルコネ」を運営するオール・コネクションと2025年2月に業務提携を締結。2026年度から全国で初となる全日制・通信制の両方に対応した卒業単位として認定される音楽特化選択授業を開講する。生徒は全国どこからでもプロの音楽教育を受けながら、高校卒業資格の取得が可能となる。
長野県教育委員会は2025年11月18日、2026年度（令和8年度）公立高校および私立高校の募集定員を公表した。公立全日制高校は前年度比120人減の1万2,960人、私立高校は前年度比15人減の3,440人を募集する。
長崎県教育庁は2025年11月17日、県内の中学校および特別支援学校中学部の3年生を対象とした2026年度（令和8年度）公立高等学校進学希望状況調査（第2回）の結果を公表した。進学希望倍率がもっとも高いのは、長崎西（普通・理系コース）1.85倍。
龍谷大学は、滋賀県大津市の瀬田キャンパスに「環境サステナビリティ学部（仮称）」と「情報学部（仮称）」を2027年4月に新設する予定であることを発表した。創立400周年に向けた長期計画の一環で、このほど両学部のブランディングデザインが完成。育成したい人材像や学びの内容などを表現している。
TRYBEとキッズプロジェクトは2025年12月1日、知育から大学・研究レベルまで、あらゆるジャンルの勉強で対決するカードゲームシリーズ「勉ゲー」全10タイトルを発売する。価格は各1,500円（税別）。
本質から学ぶ理数教育に加え、ユニークな英語教育でも注目が高いSEG（科学的教育グループ）は、長年にわたり中高一貫校の生徒から厚い支持を集め、難関大学合格者を多数輩出。今回は、「多読」と「実践」を軸とし、日本人講師と外国人講師がタッグを組む独自の英語指導法について、代表の古川昭夫氏に話を聞いた。
デジタルハリウッド大学（DHU）は2025年11月19日、文部科学省の2025年度「MDASH（数理・AI・データサイエンス）リテラシープラス」に選定されたと発表した。全国で32校、私立大学では9校のみが認定されており、同大学の特色ある教育プログラムが高く評価された形だ。文部科学省のWebサイトでは、2025年度のプラス選定校における好事例としても紹介されている。
個別指導塾「スクールIE」は2025年11月～12月にかけて、8月に開催したオンラインセミナー「中受脳で差がつく！今から始める本当の中学受験準備」を無料で再配信する。対象は未就学児～小学5年生以下の子供をもつ保護者。事前申込制。
河合塾は2025年10月20日、入試を取り巻く環境の変化と、全統模試からみる2026年度入試の志望動向について、大学入試情報サイト「Kei-Net」に掲載した。国公立大は前年度並みの堅調な人気、私立大志望者は共通テスト方式で大きく増加しているという。
東大阪大学は2025年11月17日、第三者委員会による調査報告書を公表した。短期大学部介護福祉学科の2025年度（令和7年度）留学生入試で、コンサルティング契約を結んだ会社が紹介した受験生を優遇し、合格させていたことが明らかになった。
年間の志願者数137万人（2024年度）を超える漢字検定は、文部科学省の後援を受ける資格検定。多くの高校・大学などの入学者選抜試験や企業の採用試験でも評価の対象となっている。今回は、2026年度の漢検の試験日程や検定料金についてまとめて紹介する。
帝京平成大学は、2026年4月に池袋キャンパスに「共創学部 デジタル共創学科」を新設することを決定した。同学科は、AIやビッグデータなどの最先端デジタル技術と、健康医療やビジネスなど多様な分野への応用力を兼ね備えたデジタル人材の育成を目指す。
日本漢字能力検定協会は、毎年注目を集める「今年の漢字」について、これまであまり注目されてこなかった第2位の漢字をWebサイトなどで紹介した。1995年から2024年までの30年間で選ばれた2位の漢字には、韓流ブームの「韓」や、経済不安を表す「不」など、1位の漢字と同様にその年の出来事や社会のようすが色濃く反映されている。
じゅけラボ予備校は、大学生の子供をもつ保護者を対象に大学受験の教育サービス利用に関する調査を実施し、受験生の半数以上にあたる53.3%が塾や予備校、家庭教師を利用していない実態を明らかにした。入試方式により教育サービスの利用率に大きな差があり、対策の二極化が進んでいることがうかがえる。
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