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首都圏模試センターより提供いただいたデータをもとに、2025年度の首都圏の中学受験動向を振り返る。
教育の環は2025年4月30日まで、世界に挑戦する高校生を対象とした実践型教育プログラム2025年度「Global Innovator ACADEMY（GIA）」の参加者を募集している。今年度は参加者の志や関心に応じて選べる3つのコースを新設し、未来の社会課題に挑む次世代リーダーの育成を目指す。参加費、原則無料。
子供の習い事で予想外の出費が発生した経験がある家庭が約7割にのぼることが、ママ向け情報サイト「ママスタ」を運営するインタースペースの調査でわかった。発表会や遠征、ユニフォーム代など、月謝以外にもさまざまな費用が必要となるケースが多いようだ。
北海道大学は2025年4月1日、「半導体拠点形成推進本部」を改組し、半導体教育研究推進のヘッドクォーター機能を担う「半導体フロンティア教育研究機構」を設置した。半導体関連企業からの実務家教員派遣や国内外の半導体分野におけるトップクラスの大学などとも連携を進め、機能強化を図る。
川野小児医学奨学財団は、2025年度の奨学金給付の申請受付を4月1日から開始する。対象は埼玉県または千葉県の高校を卒業し、日本国内の総合大学医学部または医科大学で小児医学を志す大学生および大学院生。
保護者満足度調査「イード・アワード2024 塾」において、市進学院が小学生の部で全国「優秀賞」、関東エリアにおいては「最優秀賞」を受賞した。2025年に60周年を迎える市進。代表取締役社長を務める三木健二氏に、同社が掲げる「めんどうみ合格主義」の真髄や、今後の展望について聞いた。
令和アカウンティング・ホールディングスは、将来社会に貢献し得る有用な人材の育成および日本の経済発展に寄与するため、奨学金制度を開設した。
あしなが育英会は2025年3月26日に会本部で記者発表を行い、保護者生活実態アンケート調査の結果を公表した。調査対象となった高校奨学生家庭の平均可処分所得は187万8,000円で、全世帯平均405万8,000円の半分以下であることが明らかになった。
あべ俊子文部科学大臣は2025年4月1日、記者会見を行った。会見では、多子世帯の高等教育費を支援する「大学等における修学支援に関する法律の一部を改正する法律」の成立や、地域大学振興室の設置のねらいなどについて説明した。
新興出版社啓林館は、小学生の子供を持つ親を対象に「小学生の家庭学習」に関する実態調査を実施した。この調査から、現代の小学生の7割以上は家庭学習の習慣があることが明らかになった。
サイアンスアカデミーは2025年4月20日より、高校生から社会人まで累計1万5,000人が視聴した実績をもつオンラインセミナー「日曜朝最先端探訪シリーズ」を開催する。超一流の講師陣がボランティアでライブ登壇し、無料で貴重な学びの場を提供する。視聴登録はPeatixより。
英国の教育専門誌「タイムズ・ハイヤー・エデュケーション（THE）」は2025年4月3日、ベネッセグループの協力のもと、「THE 日本大学ランキング2025」を発表した。総合ランキングでは、東北大学が5回連続で1位を獲得。2位に東京工業大学（東京科学大学）、3位に東京大学が入った。
香川県教育委員会は2025年3月、2026年度（令和8年度）香川県公立高等学校入学者選抜の日程を公開した。一般選抜は学力検査が2026年3月10日、適性検査・面接が3月11日、合格者発表が3月19日。追検査は3月14日・15日で行われる。
芝浦工業大学は2025年4月、女子入学者（学部）572人を受け入れた。学部入学者全体（2,057人）の27.8％を占め、過去最高を更新。これまで最高だった2024年度の26.6％（1,866人中496人）を1.2ポイント上回った。なお、学部生全体（1～4年生）に占める女子学生の割合は23.7％となった。
JSコーポレーションが毎月公表している「大学人気ランキング」。2025年3月31日集計の全国版最新ランキング1位は、国立が「東京大学」、公立が「大阪公立大学」、私立が「青山学院大学」。私立では法政と日大が入れ替わったほか、公立は前回9位タイの2校に順位差がついた。
文部科学省は2025年3月28日、2023年度（令和5年度）高校などにおける国際交流などの状況について調査結果を公表した。高校生の留学生数は3.5万人と前回調査から大きく回復したが、コロナ禍前の4.7万人に対して1.2万人少ない結果となった。
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