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ゼンリンは2018年6月20日、親子で見て歩いて地域を学ぶことができる自由研究キット「地図作りで発見！まちたんけんキット」を発売した。対象は、小学3年生から6年生まで。希望小売価格は1,000円（税別）。
ジュピターテレコム（J:COM）は、「アニマルプラネット」を運営するディスカバリー・ジャパンと協力して、2018年夏にイベント「自由研究のヒントを探そう 超恐竜教室」や特集番組の放送などを行う。
大阪市教育委員会は平成30年6月20日、全国初の公設民営の中高一貫教育校となる大阪市立水都国際中学校・高等学校の平成31年度（2019年度）入学者選抜方針を公表した。中学校は、適性検査と英語学習に関するグループ面接によって選抜する。
滋賀県教育委員会は平成30年6月15日、平成31年度（2019年度）滋賀県立高等学校入学者選抜要項を公表した。推薦選抜および特色選抜の検査は2月6日、一般選抜の学力検査は3月6日に実施。一般選抜にて面接などを課す場合は、3月6日または7日に行う。合格者の発表は3月13日。
仕事柄、パソコンのモニタを眺めている時間がとても長くなります。当然椅子に座っている時間も長くなるせいか、気づいたらひどい腰痛になってしまいました。
Z会グループの関西圏における大学受験教室事業を行っている「Z会京大進学教室」は2018年7月、高1・2生、中高一貫校に通う中3生とその保護者を対象に、講演会「京大／阪大／医学部を知ろう！」を開催する。参加無料。
仕事より家庭やプライベートを優先したい若者が増えていることが平成30年6月19日、内閣府が公表した平成30年版「子ども・若者白書」より明らかになった。白書では、若者が多様で柔軟な働き方を選択できるよう、キャリア教育や就労環境の整備なども求めている。
内閣府は平成30年6月19日、平成30年版「少子化社会対策白書」を公表した。少子化をめぐる現状の報告、これまでの少子化対策のおもな取組みなどを紹介しているほか、平成30年度の特集として「働き方改革で切り拓く未来」「男性の家事・育児参画の推進」などを紹介している。
iTeachers TVは2018年6月19日、YouTube公式チャンネル内に「iTeachersTV ～教育ICTの実践者たち～」Vol.145を公開した。青山学院大学の小張敬之（おばり ひろゆき）教授が登場し、ICTやモバイルテクノロジーを利用した英語教育について紹介する。
警察庁と全日本交通安全協会、三井住友海上福祉財団、日本交通安全教育普及協会は、「平成30年度 交通安全ファミリー作文コンクール」を開催。2018年6月20日から9月10日まで作品を募集する。
群馬県教育委員会は平成30年6月19日、平成31年度（2019年度）群馬県公立高等学校生徒募集定員を公表した。全日制課程・フレックススクールの募集定員は、前年度比200人減の1万2,730人。太田東など県立5校が募集定員減を行う。
グラッドキューブは、筑波大学 体育系・西嶋尚彦教授と産学連携の一環として、スポーツ情報にサイエンスを取り込む共同開発を開始した。
日米教育委員会（フルブライト・ジャパン）は、日本在住で日本国籍を有する英語教員などを対象とした「2019年度フルブライト語学アシスタント（FLTA）プログラム」奨学生の募集を開始した。2018年8月31日まで応募を受け付ける。
進学情報などを提供するアクセスリードは、2018年6月30日に「私立中学進学相談会」をアクセス名古屋駅前フォーラムで開催する。参加無料で、入退場自由。また、事前予約制で人気校による体験授業も同時開催する。
埼玉県教育委員会は平成30年6月19日、平成31年度（2019年度）埼玉県公立高等学校および県立中学校の生徒募集人員を公表した。全日制公立高校の募集人員は前年度より680人減の3万8,040人。川越（普通）や市立浦和（普通）など18校が募集人員減を行う。
日本学生支援機構（JASSO）は平成30年6月19日、平成30年度（2018年度）給付奨学生の採用状況を発表した。高等学校などを通じて決定していた採用候補者2万1,139人のうち、1万8,566人を採用。支給月額は、学校の設置者、通学形態により異なり、月額2万円から4万円。
