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高校生と高等専門学校生（3年生まで）が、プログラミング能力をはじめ、情報処理技術におけるアイディアや表現力などを競う「パソコン甲子園2015」の、参加者募集と作品募集が5月11日に開始される。
日本生涯学習総合研究所と日本英語検定協会は3月17日、英語の4技能テスト結果を比較できるユニバーサルなスコア尺度「CSE」について、現状の研究・開発状況と今後の展望を発表した。2015年度よりCSEによる技能別のスコア「英検CSEスコア」をリリースする。
Z会が2月24日に渋谷に開校した、東大受験をめざす人向けの個別指導教室「Z会東大個別指導教室プレアデス」は、2015年度大学入試において、東京大学に合格した受験生に東大受験直前・直後、合格後の心境を語ってもらうトークライブを3月30日に開催する。
入学祝いのお返しに受け取って嬉しかったものは、1位「商品券・ギフトカード」、2位「現金」、3位「カタログギフト」であることが、リンベルが3月16日に発表した調査結果より明らかになった。
就活生を持つ保護者の質問に、キャリアコンサルタントで就活情報サイト「MyCareerCenter web」を運営する高嶌悠人氏が答える連載「保護者の就活」。第21弾では、手書きのエントリーシートについて聞いた。
慶應義塾大学は3月16日、公式YouTubeチャンネルを開設したと発表。同大に関するさまざまな動画を日本語と英語の2つの言語で公開していくという。同大広報室では、TwitterやFacebookなど、さまざまなソーシャルメディアで情報を発信している。
4月にスタートする「子ども・子育て支援新制度」を理解している人はわずか3割であることが3月16日、ブライト・ウェイが運営する子育て・育児支援ポータルサイト「こそだて」の調査結果から明らかになった。一番重要だと思う政策課題は「少子化対策」が最多だった。
横浜市教育委員会は、平成27年度横浜市公立学校長を募集する。申込期間は3月23日より4月30日まで。最終合格者は副校長として研修した後、平成28年4月1日付で横浜市公立学校長または校長代理として発令する。
文部科学省は、大学の施設整備の事例集「国立大学等の特色ある施設2014」を作成し、ホームページ上に公表した。国立大学等の施設の資質向上に役立てるため、先進的な施設の整備や活用法として45事例を紹介している。
横浜開港資料館では、横浜の山手で誕生した5つの女子ミッション・スクールの歴史を紹介する企画展示「ガールズビーアンビシャス！～横浜山手のミッション・スクール～」を4月19日まで開催している。入館料は大人200円、小中学生100円。
熊本大学は3月13日、平成28年度以降の大学院法曹養成研究科の学生募集を停止すると発表した。3月2日には、京都産業大学でも大学院法務研究科の募集停止を発表したばかり。ピーク時74校だった法科大学院は、今後49校にまで減ることになる。
ベネッセホールディングスは3月16日、子会社であるベネッセコーポレーションが、オンライン教育プラットフォームを提供する米Udemy社と包括的業務提携契約を締結したと発表した。4月下旬から日本版Udemyのサービス提供開始を予定している。
3月12日、東京都渋谷区にて中学受験専門個別指導SS-1、名門指導会、中学受験情報局「かしこい塾の使い方」は保護者向け「勉強のちょっとした『コツ』を知り 成績をグングン上げるための無料セミナー」を共催した。
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。北海道情報大学が3月23日に「企業・病院説明会」を開催。また、佛教大学が、3月18日に平成26年度卒業証書・学位記等授与式を挙行。
近畿大学は3月16日、平成27（2015）年度一般入試の志願者が過去最高の11万3,704人になったと発表した。総志願者数も15万5,778人と、過去最高を更新した。特に女子や地方の志願者増が目立ったという。
NTT東日本は、学習支援クラウドサービス「おまかせ教室」を4月27日より提供開始する。「おまかせ教室」はタブレットや電子黒板等を用いた授業で活用できる学習支援アプリケーションをクラウド型で提供するサービス。低コストで導入できる。
