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大学や高専（高等専門学校）が研究している技術を企業と結びつけ、新技術の実用化を促進させることを目的とした展示会「イノベーション・ジャパン2015」。大阪大学大学院情報科学研究科の研究を紹介する。
千葉大学の環境ISO学生委員会が構成・取材・執筆・デザイン管理を担当して制作した「千葉大学環境報告書2015」がこの度完成し、発行された。学生30人が携わり制作した82ページにもおよぶ大作だという。
アルクは「夢をかなえる英単語 新ユメタン0 中学修了～高校基礎レベル」「夢をかなえる英単語 新ユメタン1 大学合格必須レベル」などシリーズ4冊を、9月1日に同時発売した。それぞれCD付きで、価格は1,512円（税込）。
リクルートマーケティングパートナーズは、奈良市と教育委員会、奈良教育大学と共同で、奈良市立一条高校において「受験サプリ」を活用した産学官連携プロジェクトを10月より実施する。2016年春の本格導入を目指す。
「イノベーション・ジャパン2015」に出展された兵庫県立大学工学研究科の准教授・阪本卓也氏による「歩行者の隠匿物を遠隔検出する超広帯域レーダー技術」（共同研究者：京都大学情報学研究科通信システム専攻 教授・佐藤亨氏）を紹介する。
ウィズダムアカデミーは8月31日、タイムズイノベーションキャピタルと長谷工アネシス、日ノ樹、英進館の4社から出資を受け入れたと発表した。「子育てにやさしい街づくり」をコンセプトにした複合型サービスの提案に取り組んでいくという。
全国の公立学校にあるタブレット台数が、前年度の2倍以上に増えたことが8月31日、文部科学省による実態調査の速報結果から明らかになった。教育用コンピュータ1台当たりの児童生徒数は、全国平均6.4人。
大学や高専などの研究技術と企業の結びつける見本市「イノベーション・ジャパン2015」が東京ビッグサイトで開催された。奈良先端科学技術大学院大学情報科学研究科の助教・河合紀彦氏の研究を紹介する。
「イノベーション・ジャパン2015」が開催された。今回ピックアップするのは、工学院大学総合研究所の助教・相川慎也氏が中心となって研究する「製造条件に左右されない高安定なアモルファス酸化薄膜トランジスタ」だ。
IDC Japanは8月31日、2015年第2四半期（4～6月）の国内タブレット市場実績値を発表した。出荷台数は、前年同期比13.4％減の169万台。家庭向け需要が縮小したのに対し、ビジネス向けは好調に推移した。
文部科学省は8月28日、平成28（2016）年度の国立大学の入学定員（予定）を発表した。入学定員は前年度比306人減の95,971人。改訂による増減は分野別にみると「社会」で25人、「理」で15人減らす。一方、「教育」では207人増やす予定。
横浜市の大学・都市パートナーシップ協議会による「ヨコハマ大学まつり」が、10月3日～4日に開催される。クイーンズスクエア横浜を会場に、体験教室やキャリア教育講座などを実施する。一部の講座は事前申込みが可能。
大学入試センターは8月28日、「東日本大震災に伴う平成28年度大学入試センター試験に関する特例措置」ついて公開した。被災者が震災の影響で、進学を断念しないように検定料等の免除を行う。申請は12月から。
大阪府が発表した平成27年度全国学力・学習状況調査結果概要では、中学校の全国平均正答率との差が縮まり、特に中学校では数学が全国水準にほぼ並ぶなど大きな改善がみられた。
文部科学省は8月末、「24時間子供SOSダイヤル」やそのほかの悩み相談ダイヤルについて改めて周知を行った。保護者や地域の大人が先導を切り、子どもたちへの浸透を図りたい。
秋田県は4月に実施した平成27年度全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）の結果概要を公表した。小中学校あわせた10教科のうち6教科で、都道府県別の平均正答率が1位となった。同県教委は、家庭、地域、学校、大学等のオール秋田でつくった教育環境の成果としている。
