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IEニューヨークカレッジは、2025年2月に開講するソーシャルインパクト＆サステナビリティ・ビジネス修士課程において、新たな奨学金プログラムを開始する。IE財団一般奨学金基金とIE米国基金の支援を受け、次世代リーダーの育成と持続可能な社会の実現を目指す。
すでに総合型選抜や自己推薦入試を実施している大学や、12月から出願開始する私立大学もあり、受験シーズンに突入した。駿台の大学入試情報（10月4日版）「2025年度入試 主要私立大 新増設一覧」より、西日本の私立大学の新増設について紹介する。
文部科学省は2024年10月28日、学習支援ポータルサイト「きみの好き！応援サイト たのしくまなび隊」に、児童向けコンテンツ「まなび隊のまいにち宝さがし」を公開したと発表した。まなび隊からの質問に答えると、おすすめコンテンツが提案される。
11月に入り、すでに総合型選抜や自己推薦入試を実施している大学もあり、受験シーズンに突入した。駿台の大学入試情報（10月4日版）「2025年度入試 主要私立大 新増設一覧」より、東日本の私立大学の新増設について紹介する。
小・中学校9年間の不登校を経て、内田拓海氏は高校でピアノを始め、東京藝大入学を果たし、現在は大学院に通いながら作曲家としても活躍している。著書『不登校クエスト』（飛鳥新社）で伝えきれなかった、不登校を選択した当時の思い、転機となった通信制高校時代、大学受験期の葛藤や挫折、在学中の苦悩、これからの活動などについて話を聞いた。
日本英語検定協会は2024年10月31日、2025年度実用英語技能検定（英検従来型）の試験日程を公表した。一次試験は、本会場が6月・10月・1月の年3回、準会場は各回A～Fの6日程を設定。二次試験は各回A・Bの2日程を設ける。
埼玉県教育委員会は2024年10月23日、2024年度（令和6年度）埼玉県学力・学習状況調査の結果を公表した。2024年度は初めて、県内全域でCBT方式の調査を実施。多くの学年・教科で、学年が上がるごとに着実な「学力の伸び」が見られたという。
スポーツ庁は2024年10月23日、第3回地域スポーツクラブ活動ワーキンググループを開き、部活動の地域移行について、2026年度から平日にも拡大する中間とりまとめ骨子案を示した。2026年度から6年間を「改革実行期間」に位置付けている。
iTeachers TVは2024年10月23日、玉川大学工学部の小酒井正和先生による教育ICT実践プレゼンテーション「越境学習のすすめ～異分野融合からの創造～」を公開した。所属する組織や枠を越えて新しい知識・スキルを得る「越境学習」のメリットと事例を紹介する。
2025年度の大学入学共通テストの出願が締め切り、受験シーズンに突入する。駿台は、大学入試情報（10月4日版）として「2025年度入試 国公立大 新増設一覧」を公開した。東京工業大学と東京医科歯科大学は統合して「東京科学大学」になるなど、各大学の変更点をまとめた。
2025年4月に開校予定の通信制高校サポート校「HR高等学院」。リアルな社会と繋がりながらキャリアへの探究心を育てる、独自の教育カリキュラムに注目が集まっている。同校共同設立者の山本将裕氏と特別顧問の金子嘉宏氏に「HR高等学院」における子供たちの成長と、同校の設立意図について詳しく聞いた。
秋の学園祭シーズン。首都圏の「医学系」学部を有する私立大学の学園祭情報をまとめた。音楽ライブやダンス、模擬店などのほか、医学系ならではの企画や、進学相談会、キャンパスツアーを行う大学もある。
東京都は2024年10月16日、「大学等と連携した観光経営人材育成事業」について2024年度の新規連携校を発表した。学校法人大乗淑徳学園（淑徳大学）、学校法人武蔵野美術大学、学校法人城西大学（城西国際大学）の3校が新たに連携する大学に加わり、観光人材育成のための教育プログラム開発などに取り組む。
山梨県教育委員会は2024年10月10日、「公立高等学校を志願するみなさんへ」と題した中学生向け入試ガイドと「令和7年度公立高等学校入学者選抜日程」「令和7年度山梨県公立高等学校・山梨県立特別支援学校高等部入学者選抜実施要項」などを公表した。
文部科学省は2024年10月11日、2022年度（令和4年度）大学における教育内容等の改革状況について調査結果を公表した。卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）、教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）、入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）の「三つの方針」の達成状況を点検・評価している大学は91.7％に達した。
文部科学省は2024年9月30日、2023年度（令和5年度）日本語教育実態調査の結果を公表した。留学生など日本語学習者数は引き続き増加し、前年度比4万3,362人増の26万3,170人。一方、教える側の日本語教師は、ボランティアが50.3％を占めていることが明らかとなった。
