YouTubeチャンネル『StudyInネイティブ英会話』でお馴染みの清家さんとアンジーさん。子供から大人まで、英語を楽しく学べる動画を配信し続け、登録者数は100万人を突破。多様なメディアを参考にして日々のトピックを考えているというお二人に、英語の勉強法や日本語ナビ付きの週刊英字新聞「Asahi Weekly」とそのデジタル版「Asahi Weekly DIGITAL」の活用法について話を聞いた。
日本英語検定協会(英検協会)は2024年2月9日、2025年度から導入する「準2級プラス」の合格基準スコアとCEFR算出範囲を公表した。サンプル問題や審査基準、目標Can-doについてもWebサイトに掲載している。
高知県教育委員会は2024年2月8日、2024年度(令和6年度)高知県公立高等学校入学者選抜A日程等の志願変更後の志願状況を発表した。全日制課程全体の志願倍率は0.72倍。
群馬県教育委員会は2024年2月8日、2024年度(令和6年度)群馬県公立高等学校入学者選抜における全日制課程・フレックススクール選抜の第1回志願状況を公表した。各学校の志願倍率は、県立前橋(普通)1.23倍、高崎(普通)1.25倍など。
埼玉県教育委員会は2024年2月8日、2024年度(令和6年度)埼玉県公立高等学校入学者選抜の一般募集志願者倍率情報(8日正午現在)を発表。各学校の倍率は、県立浦和(普通)1.46倍、浦和第一女子(普通)1.38倍、市立浦和(普通)1.82倍など。
総合人材サービス会社のヒューマンリソシアは2024年1月30日、世界の大学などにおいてIT関連分野を学んだ卒業生に関する調査結果を発表した。調査した42か国中、8割の国でIT関連分野の卒業者が増加。しかし、日本のIT分野専攻の卒業者数は世界3位であったものの、5年間の推移では減少傾向にあるなど、世界各国とは対照的な結果となったことがわかった。
インド工科大学でのグローバルPBLと学生交流を通じリアルな社会課題に向き合う「インド教育研修ツアー」が、2024年3月4日から8泊10日の日程で行われる。対象は高校生・専門学校生・大学生・教員など。ツアー費用は59万4,000円。申込みは2月8日まで、近畿日本ツーリスト三河支店にて受け付ける。
eboardは2024年1月23日、2024年(令和6年)能登半島地震を受け、通常の教育・学習が困難になった子供や学校、通常有償利用となる学習塾・フリースクール等の民間教育施設に、オンラインICT教材eboardを無償提供すると発表した。
ベネッセグループは2024年1月22日、令和6年能登半島地震で被災した地域の子供・保護者および学校現場に向けて、学習教材の無料提供や受講費の特別支援制度、物資提供などの支援施策について公開した。
TOEFLテストをグローバルに展開するETSは、文部科学省の後援を受け、2024年度より、ETS Japanを窓口として、日本の小学校教員を対象に英語授業に関する研修を実施する。対象地域は東北6県と新潟県の一部の市。国際教養大学 教授の町田智久氏が講師を担当する。
ソノヴァ・ジャパンは2024年2月18日、展開する補聴器ブランド「フォナック」において、合理的配慮と難聴児の就労をテーマとした「小児難聴セミナー」をハイブリッド開催する。参加費無料。事前申込制。定員は現地80名、オンライン500名。締切りは2月15日。
リクメディアは2024年1月27日と28日、不登校の中高生や保護者などを対象に、スマホで簡単に参加できる通信制高校の合同説明会「まるごと通信制フェスタ2024」を開催する。参加費無料。事前申込制。カメラOFF、ミュートで参加できるという。
日本英語検定協会は、2024年度に行う実用英語技能検定(英検)の問題形式一部リニューアルについて、英検(従来型)および英検S-CBT試験実施に関する更新情報を発表した。英検(従来型)は一部の級で一次「筆記試験」の試験時間を延長。英検S-CBTは、リニューアルした問題形式を5月実施分より導入する。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2024年1月8日、Teacher’s [Shift]~新しい学びと先生の働き方改革~新春スペシャルの配信を公開した。今回は「2024年を大予測」と題して、4人のパーソナリティによる座談会形式でお届けする。
文部科学省は2023年12月27日、「義務教育に関する意識に係る調査」の結果を公表した。義務教育修了時に子供たちが身に付けておくべき能力・態度は、教師、Webモニターのいずれも「基礎的・基本的な知識・技能」をあげる人が最多で、児童生徒が学校生活を通じて身に付けたいことでももっとも多かった。
「お子さまのより良い未来応援サイト」をビジョンに、教育に関するニュースを日々お届けしている「リセマム」。新年を迎え、編集長の加藤紀子より年頭のご挨拶です。