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ECCは、幼稚園・保育園向けのタブレットによる英語教育サービス「パパッとえいご」を提供している。英語経験のない先生でも、簡単な操作で英語教育に取り組めるカリキュラム。年間を通してのライセンス契約販売となっている。
国内外を問わず、子どものプログラミング教育が盛んに行われている。第2回の本記事では、日本のプログラミング教育の現状について、学校を中心とした取組み事例を紹介する。
Googleは6月7日、インターネットの安心・安全を推進する「ウェブレンジャーアンバサダー（大使）」に4チームの高校生を任命した。ウェブレンジャー大使の取組みは、Googleが全世界に発信する。
New Education Expo 2015のセミナーにおいて、5人の登壇者による子どもたちへの情報モラル教育の事例紹介と今後のあり方が示された。ネット利用は禁止・規制するよりも、トラブルを未然に防ぐ教育が重要だという。
6月4日より6日まで東京ファッションビルタウンで開催された「New Education Expo 2015（NEE）」で、花まる学習会代表の高濱正伸氏はセミナー「花まる学習会の挑戦～官民一体型学校、ICTも活用した新しい教育の取り組み～」を行った。
6月6日まで東京ファッションタウンで開催されている「New Education Expo 2015（NEE）」で、「教育の情報化の動向 ～情報化のビジョンと官民連携の取り組み（ICT CONNECT21)～」と題したリレーセミナーが行われた。
6月4日より6日まで東京ファッションビルタウンで開催された「New Education Expo 2015（NEE）」で、和洋九段女子中学校・高等学校の先生によるアクティブラーニングの模擬授業が行われた。タブレット端末を使ったグループワークでは、ICT機器が有効に利用されていた。
6月4日-6日に開催された「New Education Expo 2015（NEE）」で、筑波大附属小学校による国語と算数の公開授業が行われた。1人1台のタブレット端末やマルチスクリーンを整備した教室では、子どもたちが自身の考えを深め、理解を進めていた。
New Education Expo 2015において、日本学術振興会理事長の安西祐一郎氏が「明日の日本を創る教育改革 ～高大接続・学習指導要領改訂を中心に～」の特別セミナーを行った。
Googleは、2009年から2014年まで6年連続開催してきたGoogleロゴのデザインコンテスト「Doodle 4 Google（ドゥードゥル フォー グーグル）」について、2015年度は開催を見合わせることを発表した。
早稲田大学は、全学生（正規生）と全専任教職員計5万5千人を対象に、オンラインストレージシステム「Box」を導入すると発表した。Boxは容量無制限で使用できるシステム。容量無制限かつ全学規模でのオンラインストレージシステム導入は世界初の試みだという。
近畿日本ツーリスト（KNT）と、中高生のためのプログラミング・ITキャンプやスクール事業を手がけるライフイズテックが業務提携を発表した。ICTを取り入れた修学旅行をはじめとする教育機会を共同開発し、世界に通用するIT人材育成を目指す。
文部科学省は6月4日、平成26年度「英語教育実施状況調査」の結果を公表。小中学校の8割以上、高校の7割がICT機器を活用した英語の授業を行っており、「パソコン」を活用している割合が高いことがわかった。
6月4日から開催されている「New Education Expo 2015」（NEE）の会場で、内田洋行は、学研ホールディングス、インテルの2社とICT教育における協業の共同記者発表会を行った。
6月6日まで開催されている「New Education Expo 2015（NEE）」で、東京大学・慶應義塾大学教授 文部科学大臣補佐官 鈴木寛氏は特別講演「教育イノベーション～入試改革から始める日本再生～」を行った。
文部科学省は6月3日、教育委員会や学校の情報モラルに関する取組みをまとめた「情報モラル実践事例集」を教育の情報化サイトに掲載した。「教育委員会主体型」「学校・生徒主体型」「地域主体型」の計32の事例を紹介している。
