2023年度より本格始動したau PAYキャッシュレス学園祭の取組みは、現金の管理や清算作業の軽減など、生徒たちの負担を減らすメリットがある。今回は、2024年12月に岡山県立津山商業高等学校が実施したau PAYキャッシュレス学園祭を使った販売実習の事例を紹介する。
ベネッセコーポレーションは2025年3月から、「子どもと青少年のデジタル ウェルビーイングに関するイニシアチブ」に参画することを決定した。デジタル技術の利点を生かしつつ、子供たちが安全で健康的にデジタルコンテンツを利用できる環境を整えることを目指している。
日本財団にて「Minecraftカップ活動報告会」が2025年3月26日に開催される。主催はユニバーサル志縁センターで、同報告会ではMinecraftカップ2024の1年間の活動実績やパートナー企業、自治体との連携事例、教育効果に関する研究成果を共有する。
iTeachers TVは2025年3月12日、東京成徳大学中学・高等学校の降矢貴充先生による教育ICT実践プレゼンテーション「Creativeな要素を取り入れた授業をデザインする方法」を公開した。数学の授業にCreativeな要素を取り入れた実践例や、先生たちの悩みを解決するための授業デザインアイデアの生み出し方について紹介する。
ワオ・コーポレーション(大阪市北区)は2025年4月より、小学3年生から高校生を対象にした「ワオ未来塾」を開校する。教養探究を中心とした5つの専門科目、哲学(思考力)・科学リテラシー・経済(お金)・グローバル英語・クリエイティブプログラミングのオンライン授業を提供する。月額1科目6,600円(税込)から。
mugendAIは2025年3月5日、大学入試過去問の採点と添削を自動化するAIサービス「カコテン」のリリースを発表した。従来の人手による添削に比べ、大幅な時間短縮と労力削減を実現。迅速なフィードバックや一貫した評価、学習サポート機能など、多くの特長を備えている。
東京都墨田区に拠点を置く個別指導Witは2025年3月1日、VTuberを講師とする新しい形の「バーチャル学習塾Wish」を開校した。中学生が学ぶ5教科の授業を動画配信形式で提供する。入会月は受講料無料、初月5,500円。アーカイブ授業で復習もできる。
oViceは2025年3月1日、教育機関向けの新サービス「ovice campus」の提供を開始する。オンラインでもリアルな学びの場を再現し、生徒同士の自然な交流や双方向の授業を可能にする。始業のベルや下校時間の設定機能により、学習リズムを整えながら、教育特化型ホワイトボードを活用したインタラクティブな授業が実現できる。
ドリームエリアは2025年2月14日から17日の期間、AIの進化が子供たちの勉強や職業に与える影響について調査を行い、結果を発表した。学校業務支援システム「マチコミ」を利用する未就学児から大学生までの子供がいる保護者で、AIの必要性を感じている保護者が8割以上にのぼることが明らかになった。
独創的なアイデアと卓越した技術をもつ17歳以下のクリエータ向け支援プログラム「未踏ジュニア」の募集が始まった。2025年度の応募締切は2025年3月30日。採択されたクリエータには最大50万円の開発資金や機材などを提供。参加は無料で、採択後のプログラムに関する費用は未踏ジュニアが負担する。
東京ミッドタウン・ホールで「未踏会議2025 MEET DAY」が2025年3月9日に開催される。主催は情報処理推進機構(IPA)と未踏で、同イベントでは未踏修了生による50以上の展示が行われる予定だ。
情報オリンピック日本委員会は2025年2月14日、「第24回日本情報オリンピック(JOI 2024/2025)」の本選を1月26日と2月2日にオンラインで実施し、成績優秀者を発表した。
教育出版の旺文社は、全国の高等学校におけるICT機器・サービスの導入状況および活用の実態についてアンケート調査を実施し、結果を公表した。9回目となる今回の調査では、全国661校の高等学校から回答を集計し、「生成AIの利用状況」についても新たに設問を設けた。
学習塾「武田塾」の調査で、高校生の86%が生成AIを継続活用意向を示し、おもに授業復習に利用。情報の正確性に課題を感じる人も多く、適切な活用方法が求められている。
iTeachers TVは2025年2月12日、桐光学園中学校・高等学校の樋田健嗣先生による教育ICT実践プレゼンテーション「共通テストが変える情報教育~2年間の歩みと未来への展望~」を公開した。2025年度大学入学共通テストから新たに受験教科となった「情報I」について、樋田先生が授業や受験対策として取り組んだ事例、また今後に向けた展望を紹介する。
LINEみらい財団と常葉大学は、SNSの誹謗中傷リスクを学ぶことを目的とした情報モラル教材「ネットの書き込みに対する上手なリスクの見積もり方を考えよう」を共同開発した。2025年2月10日より、LINEみらい財団の公式Webサイトで教材を公開しており、無料ダウンロードが可能。